一軒家の相場はいくら？新築・中古・建売の平均価格を年収別に解説

一軒家の購入を考え始めたものの、一体いくらくらい必要なのか、自分の年収でどんな家が買えるのか、具体的な相場がわからず不安に感じていませんか。
一軒家の価格は、新築か中古か、建売か注文住宅かといった種類や、建てるエリアによって大きく変動します。
この記事では、最新のデータを基に、住宅の種類別、エリア別、そして年収別の平均価格を徹底解説します。

この記事を読めば、自分の年収や希望条件に合わせた「現実的な予算感」を把握し、物件探しや住宅ローンの相談へ進むべきか判断できるようになります。
一軒家の値段の平均相場については「一軒家 値段の平均相場と内訳｜土地あり・なし、年収別の予算目安」で詳しく紹介しています。

もくじ

• 1 この記事でわかること
• 2 まずは知っておきたい！一軒家購入にかかる費用の総額と内訳
• 3 【種類別】新築・中古・建売の一軒家、それぞれの価格相場を比較
• 4 【エリア別】三大都市圏と地方の一軒家価格相場を徹底比較
• 5 【年収別シミュレーション】あなたに合った一軒家の価格目安と住宅ローン借入額
• 6 相場を理解した上で予算内に収める！後悔しない家づくりの進め方
• 7 一軒家の相場に関するよくある質問
• 8 まとめ

この記事でわかること

• 一軒家購入に必要な「総額」の内訳（物件価格＋諸費用）
• 住宅の種類（新築・中古・建売）やエリアによる価格相場の違い
• 自分の年収から算出する無理のない購入価格の目安
• 予算内で理想の家を実現するための計画の立て方

まずは知っておきたい！一軒家購入にかかる費用の総額と内訳

一軒家の購入を検討する際、多くの人がまず物件の販売価格に注目しますが、実際に必要な金額はそれだけではありません。
物件価格に加えて、税金や手数料などの「諸費用」が発生するため、それらを含めた「総額」で資金計画を立てることが重要です。
事前に総額と内訳を把握しておくことで、予期せぬ出費に慌てることなく、スムーズな家づくりを進められます。
まずは、一軒家の購入に具体的にどのような費用がかかるのかを理解しましょう。

物件価格以外に何が必要？諸費用の種類と相場

一軒家を購入する際には、物件価格以外に「諸費用」と呼ばれるさまざまな費用がかかります。
諸費用の相場は、新築か中古か、また住宅ローンの借入額によっても変動しますが、一般的には物件価格の6％～9％程度が目安です。
主な諸費用には、登記費用、印紙税、住宅ローン関連費用（保証料・手数料）、火災保険や地震保険の保険料、不動産取得税、固定資産税の清算金などがあります。
中古物件の場合は仲介手数料も必要です。
このほか、引っ越し費用や家具・家電の購入費用も別途考えておきましょう。

自己資金はいくら用意すべき？頭金の平均額

頭金とは、物件の購入代金のうち、住宅ローンを利用せずに自己資金で支払うお金のことです。
住宅金融支援機構の「2025年度フラット35利用者調査」によると、手持金の平均額は注文住宅で839.8万円（建設費の19.7％）、土地付注文住宅で481.1万円（所要資金の9.1％）、建売住宅で428.8万円（購入価額の10.2％）となっています。
頭金を多く用意すると、その分住宅ローンの借入額を減らせるため、月々の返済負担を軽減したり、ローンの審査に通りやすくなったりするメリットがあります。
売買契約時に支払う手付金は、この頭金の一部に充当されるのが一般的です。

【種類別】新築・中古・建売の一軒家、それぞれの価格相場を比較

一軒家は、大きく「注文住宅」「建売住宅」「中古住宅」の3種類に分けられ、それぞれ価格相場や特徴が異なります。
どの種類を選ぶかによって、予算だけでなく、住み始めるまでの期間や設計の自由度も変わってきます。
ここでは、それぞれの全国平均価格を見ながら、メリット・デメリットを比較し、自分たちのライフスタイルや予算に合った一軒家を見つけるための参考にしてください。

注文住宅の全国平均価格と特徴

注文住宅とは、自身で用意した土地、あるいは土地探しから始めて、設計や間取り、設備などを自由に決めて建てる新築住宅を指します。
住宅金融支援機構の「2025年度フラット35利用者調査」によると、土地の購入を含めた土地付注文住宅の全国平均所要資金は5,312.9万円です。なお、調査上の「注文住宅」における平均建設費は4,259.8万円で、土地付注文住宅とは集計区分が異なります。
最大の魅力は、ライフスタイルや好みに合わせて間取りやデザインを自由に設計できる点にあります。
一方で、建売住宅に比べて価格は高くなる傾向があり、プラン決定から完成まで時間がかかるのが一般的です。
注文住宅の総額については「注文住宅の総額と費用の内訳」で詳しく紹介しています。

建売住宅の全国平均価格と特徴

建売住宅は、土地と建物がセットで販売される新築住宅のことです。
すでに完成しているか、建築中の状態で販売されるため、完成済みの物件であれば実際の建物を見てから購入を決められる安心感があります。
「2025年度フラット35利用者調査」によると、建売住宅の全国平均購入価格は4,214.8万円です。
注文住宅よりも価格が抑えられており、契約から入居までの期間が短い点が大きなメリットです。
ただし、間取りやデザインの変更は基本的にできず、設計の自由度は低いと言えます。

中古一軒家の全国平均価格と購入時の注意点

中古一軒家は、過去に人が居住したことのある物件を指します。
「2025年度フラット35利用者調査」によると、中古戸建住宅の全国平均購入価格は2,782.5万円です。
中古戸建ては、新築に比べて手頃な価格で購入できるのが魅力の一つです。
希望のエリアで物件を見つけやすいという利点もあります。
ただし、建物の状態は築年数や前の所有者の使い方によって大きく異なるため、購入前には専門家によるインスペクション（住宅診断）を行うことが推奨されます。
また、購入後にリフォームやリノベーションを検討する場合は、その費用も予算に含めておく必要があります。

【エリア別】三大都市圏と地方の一軒家価格相場を徹底比較

一軒家の価格は、どのエリアに建てるかによって大きく異なります。
特に、首都圏・東海圏・近畿圏の三大都市圏とその他の地方では、土地の価格が大きく違うため、総額に数千万円単位の差が生まれることも珍しくありません。
ここでは、住宅金融支援機構のデータを基に、全国の主要エリア別の価格相場を比較します。
希望するエリアの相場を把握し、現実的な予算計画を立てるための参考にしてください。

首都圏（東京・神奈川・埼玉・千葉）の相場

首都圏（東京・神奈川・埼玉・千葉）は、全国で最も一軒家の価格相場が高いエリアです。
「2025年度フラット35利用者調査」によると、土地付注文住宅の平均所要資金は6,404.3万円、建売住宅の平均購入価格は4,835.4万円となっており、いずれも全国平均を大幅に上回っています。
特に東京都内は地価が高く、同じ予算でも地方に比べて狭小な土地になりやすい傾向があります。
利便性を重視する方に選ばれる一方、予算とのバランスを考慮したエリア選びが重要となる関東圏です。

東海圏（愛知・岐阜・静岡・三重）の相場

東海圏（愛知・岐阜・静岡・三重）では、住宅価格が首都圏より比較的落ち着いています。
同調査によれば、土地付注文住宅の平均所要資金は5,324.6万円、建売住宅の平均購入価格は3,661.8万円です。
土地付注文住宅は全国平均とほぼ同水準で、建売住宅は全国平均を下回る価格帯となっています。
自動車産業を中心に経済が安定しており、交通網も整備されているため、地方の中では暮らしやすさと住宅価格のバランスが取れたエリアと言えるでしょう。

近畿圏（大阪・兵庫・京都など）の相場

近畿圏（大阪・兵庫・京都など）の価格相場は、首都圏と東海圏の中間に位置します。
同調査によると、土地付注文住宅の平均所要資金は5,486.0万円、建売住宅の平均購入価格は4,065.1万円です。
大阪や京都の中心部は地価が高い一方、少し郊外に出れば手頃な物件も見つけやすいのが特徴です。
歴史的な街並みと都市機能が融合した独自の魅力があり、多様なニーズに応えられる地方エリアです。

その他の地域の相場

三大都市圏以外の地方エリアにおける一軒家の価格相場は多様です。
同調査によると、その他の地域における土地付注文住宅の平均所要資金は4,750.8万円、建売住宅の平均購入価格は3,395.1万円です。
例えば、北海道や東北、九州などでは、土地の価格や広さに選択肢があり、様々な家づくりが可能です。
ただし、地域によって気候や生活インフラが大きく異なるため、価格だけでなく暮らしやすさも考慮して選ぶ必要があります。
青森市で注文住宅を建てる費用相場は「青森市で注文住宅を建てる費用相場とハウスメーカー」で詳しく紹介しています。

【年収別シミュレーション】あなたに合った一軒家の価格目安と住宅ローン借入額

一軒家の購入予算を立てる上で最も重要なのが、自分の年収に見合った価格帯を把握することです。
一般的に、住宅ローンの借入額は年収の5倍から7倍程度が目安とされていますが、これはあくまでも一般的な指標です。
家族構成やライフプランによって適切な借入額は異なります。
ここでは、年収別に具体的な購入価格の目安と、無理のない月々の返済額をシミュレーションし、自分に合った資金計画を立てるための参考にしてください。
家を建てる予算を年収倍率から知りたい場合は「家を建てる予算は年収倍率から！土地ありなしの費用目安」で詳しく紹介しています。

年収400万円台の購入価格と返済額の目安

年収400万円の場合、年収倍率を5〜7倍で計算すると、購入価格の目安は2,000万円〜2,800万円程度となります。
住宅ローンの審査で考慮される返済負担率（年収に占める年間返済額の割合）を25%以内に抑えるとすると、年間の返済額は100万円、月々の返済額は約8.3万円が上限の目安です。
この予算内で購入を検討する場合、地方の建売住宅や中古物件が主な選択肢となるでしょう。

年収500万円〜600万円台の購入価格と返済額の目安

年収500万円〜600万円台の世帯では、住宅購入の選択肢が広がります。
年収500万円の場合、無理のない返済負担率とされる25%で住宅ローンを組むと、月々約10.4万円の返済額となり、借入額の目安は約3,000万円程度です。
年収600万円の場合も同様に、返済負担率25%とすると、月々約12.5万円の返済額が目安となり、借入額は約4,100万円から4,400万円程度となる場合があります。

この価格帯であれば、都市部の建売住宅や、地方での注文住宅も視野に入ってきます。

年収700万円以上の購入価格と返済額の目安

年収700万円以上になると、より高価格帯の物件を検討することが可能になります。
年収700万円の場合、購入価格の目安は3,500万円〜4,900万円、年収800万円なら4,000万円〜5,600万円程度です。
返済負担率を25%とした場合、年収700万円の月々返済額は約14.6万円、年収800万円では約16.7万円が目安です。
首都圏の注文住宅や、よりグレードの高い設備や仕様を取り入れた家づくりも実現しやすくなります。

相場を理解した上で予算内に収める！後悔しない家づくりの進め方

一軒家の相場を理解することは、あくまで家づくりのスタートラインです。
大切なのは、その相場感を基に、自分たちの予算内でいかに理想の住まいを実現するかです。
予算オーバーを避け、後悔のない家づくりを進めるためには、いくつかの重要なポイントがあります。
ここでは、陥りがちな落とし穴を避け、賢く家づくりを進めるための具体的な方法を解説します。

予算オーバーの落とし穴｜建物価格だけで判断する危険性

一軒家を探していると、広告に表示されている「建物本体価格」に目が行きがちですが、この価格だけで資金計画を立てるのは非常に危険です。
実際に家を建てて住める状態にするには、建物本体の工事費以外に「付帯工事費」や「諸費用」が別途必要になります。
付帯工事費には地盤改良や外構工事、給排水工事などが含まれ、これだけで数百万円かかることも珍しくありません。
総額でいくらかかるのかを初期段階で把握することが、予算オーバーを防ぐ鍵です。

理想の家を建てる秘訣は「資金計画」と「間取りプラン」の同時進行

理想の家づくりを実現する秘訣は、精度の高い資金計画を立てることと、具体的な間取りプランの検討を、できるだけ早い段階から同時に進めることです。
例えば、希望する家の広さや部屋数を基に間取りプランを作成してもらうと、より現実に近い建築費用が分かります。
30坪の家でも、仕様や形状、外構の計画によって価格は大きく変動します。
総額を見据えながら間取りを検討することで、夢と現実のバランスが取れた計画を立てることが可能です。

一軒家の相場に関するよくある質問

一軒家の購入を検討する中で、多くの人が抱く疑問についてまとめました。
相場に関する知識を深め、不安を解消するためにお役立てください。

一軒家の購入には、物件価格の他にどのような費用がかかりますか？

物件価格の6〜9%程度の諸費用が別途必要です。
内訳は仲介手数料（中古の場合）、登記費用、印紙税、ローン関連費用、火災保険料、固定資産税など多岐にわたります。
これらに加え、引っ越し費用や家具家電購入費も考慮しておくと、より現実的な資金計画を立てられます。

自分の年収でどれくらいの価格の一軒家が買えるか、目安はありますか？

住宅購入の目安として、年収に占める年間ローン返済額の割合（返済負担率）を20〜25%に抑えるのが一般的です。例えば、年収500万円の場合の借入可能額は、この返済負担率を目安に算出されます。ただし、家族構成やライフプランによって適正な購入価格は変動します。

新築と中古の一軒家では、価格相場にどれくらいの差がありますか？

住宅金融支援機構の「2025年度フラット35利用者調査」によると、建売住宅の全国平均購入価格は4,214.8万円、中古戸建住宅は2,782.5万円であり、その差は約1,432.3万円です。ただし、中古住宅はリフォーム費用がかかる場合があるため、物件価格と合わせて総額で比較検討することが重要です。

まとめ

一軒家の相場は、新築・中古・建売といった住宅の種類、首都圏や地方などのエリア、そして購入者の年収によって大きく変動します。
購入にかかるのは物件価格だけでなく、税金や手数料といった諸費用も含まれるため、必ず「総額」で資金計画を立てることが、後悔しない家づくりの鍵となります。
まずは気になるハウスメーカーの資料を一括で取り寄せ、比較検討しながら現実的な予算感を掴むことが、理想の住まいを実現するための第一歩です。