一軒家の購入を検討する際、多くの人が最初に知りたいのが値段の相場です。
この相場は、土地の有無やエリア、新築か中古かによって大きく変動します。
本記事では、全国の平均データをもとに、一軒家の価格内訳や年収別の予算目安を解説します。
購入に必要な諸費用や維持費、費用を抑えるコツまで網羅し、無理のない資金計画を立てるための具体的な目安を掴むことができます。
もくじ
この記事の要約
- 土地の有無や地域によって変わる一軒家の値段の相場
- 物件価格以外に必要な諸費用や将来かかる維持費の全体像
- 年収を基準にした無理のない購入予算の決め方
- 予算内で理想の家を建てるためのコスト削減のポイント
一軒家の値段はいくら？まずは平均相場をチェック
一軒家の購入を考え始めたとき、まず把握しておきたいのが、大まかな価格の相場です。
住宅金融支援機構の調査によると、2025年度の注文住宅（土地代含まず）の全国平均費用は約4,262万円でした。
ただし、この金額はあくまで平均であり、建てる地域や住宅の仕様によって大きく異なります。
まずは全国的な平均価格を知り、自分たちの予算を考える上での基準点とすることが重要ですす。
この後の項目で、土地の有無や新築・中古といった条件別の詳しい相場を見ていきます。
家を建てる際の予算については「家を建てる予算は年収倍率から」で詳しく紹介しています。
【土地の有無別】注文住宅の建築費用相場
注文住宅の建築費用は、土地を持っているかどうかで大きく変わります。
住宅金融支援機構の「2025年度フラット35利用者調査」によると、土地付注文住宅の全国平均総額は5,313万円万円でした。
このうち、土地取得費の平均は1,544万円、建設費の平均は3,769万円です。
一方で、すでに土地を持っている場合の建設費の全国平均は4,262万円となっています。
土地の購入費が不要な分、建物自体に予算をかけられる傾向が見られます。
【新築・中古別】一戸建て購入価格の全国平均
一戸建ての購入価格は、新築か中古かによって差があります。
「2025年度フラット35利用者調査」を見ると、新築の建売住宅の全国平均購入価格は4,215万円です。
一方、中古戸建ての全国平均購入価格は2,711万円万円となっており、新築に比べて約1,500万円低い価格で購入できることがわかります。
中古物件は価格を抑えられるメリットがありますが、築年数や状態によってはリフォーム費用が別途必要になる場合もあるため、物件価格と合わせて総合的に判断することが大切です。
首都圏・近畿圏・東海圏とその他地域での価格差
一軒家の価格は、地域によって顕著な差が見られます。
特に、東京、大阪、名古屋を含む三大都市圏は、その他の地域に比べて高額になる傾向があります。
例えば、土地付き注文住宅の平均価格は、首都圏で6,102万円、近畿圏で5,474万円、東海圏で4,193万円であるのに対し、その他の地域では3,725万円です。
この価格差の主な要因は土地代であり、同じ仕様の家を建てる場合でも、どの都道府県に建てるかで総額が大きく変わります。
横浜や神戸、京都、福岡、札幌、仙台、広島といった主要都市も、周辺エリアに比べて価格が高くなる傾向にあります。
一軒家の価格は何で決まる？土地代と建物本体価格の内訳
一軒家の価格は、大きく分けて「土地代」と「建物本体価格」の二つで構成されます。
この二つの費用の内訳や割合は、地域によって大きく異なります。
特に都市部では土地の価格が高いため、総額に占める土地代の割合が高くなる傾向にあります。
例えば、首都圏で土地付き注文住宅を購入する場合、総額の4割以上が土地代になることも珍しくありません。
一方、地方では土地代の割合が低くなり、その分、建物にお金をかけられるケースが多くなります。
予算を考える際は、この土地と建物のバランスを意識することが重要です。
【価格帯別】2,000万円台・3,000万円台・4,000万円台で建てられる家の特徴
一軒家を建てるときの予算は、どのような家が実現できるかを左右する重要な要素です。
同じ注文住宅でも、2,000万円台、3,000万円台、4,000万円台と価格帯によって、選択できる間取りやデザイン、設備のグレードは大きく変わります。
ここでは、それぞれの予算で建てられる家の特徴を具体的に解説し、自分の希望と予算のバランスを見つけるためのヒントを提供します。
2,000万円台で実現できるシンプルな規格住宅
建物本体の予算が2,000万円台の場合、比較的安い価格でマイホームを実現できます。
この価格帯で家を建てる場合、多くはハウスメーカーなどが提供する「規格住宅」が中心となります。
規格住宅は、あらかじめ用意されたプランやデザイン、仕様の中から選んでいくスタイルで、設計の自由度は低いですが、その分コストを抑えられるのが特徴です。
間取りはシンプルでコンパクトなものが多くなりますが、効率的な動線や収納を工夫することで、快適な住まいを建てることは十分に可能です。
1000万円で家を建てる際のポイントについては「1000万円で家を建てる（土地抜き）後悔を防ぐ3つのポイント」で詳しく紹介しています。
3,000万円台で可能になるデザインや設備へのこだわり
予算が3,000万円台になると、家づくりの自由度が一気に高まります。
この価格帯は注文住宅を建てる際の全国平均に近く、多くの人が選択するボリュームゾーンです。
間取りの自由度が増し、吹き抜けや広いリビングといった希望を取り入れやすくなります。
また、キッチンや浴室などの水回り設備のグレードを上げたり、外壁や内装のデザインにこだわったりと、自分たちのライフスタイルに合わせたカスタマイズが可能になります。
性能とデザインのバランスが取れた家を建てることができる予算と言えるでしょう。
4,000万円台以上で検討できる高性能・ハイグレードな注文住宅
予算が4,000万円台以上になると、より高性能でハイグレードな家づくりが視野に入ります。
延床面積が広い、大きい家を建てることも可能で、二世帯住宅などの複雑な間取りにも対応しやすくなります。
高気密・高断熱といった住宅性能を追求したり、全館空調や太陽光発電システムなどの先進的な設備を導入したりすることも可能です。
内外装には高級な素材を使用し、デザイン性にもとことんこだわった、まさに理想の住まいを形にできる予算です。
意外と見落としがち！物件価格以外にかかる諸費用の全貌
一軒家の購入では、物件そのものの価格に目が行きがちですが、それ以外にもさまざまな「諸費用」が発生します。
この諸費用は、住宅ローンの契約や不動産登記など、購入手続きの各段階で必要となるお金です。
全体の金額としては物件価格の5〜10%程度になることもあり、事前に把握しておかないと資金計画が大きく狂う原因になります。
ここでは、諸費用の詳しい内訳を見ていきます。
購入時に必要な初期費用（仲介手数料・登記費用など）の目安
一軒家の購入時にかかる初期費用は、物件の種類によって異なりますが、一般的に新築の建売住宅で物件価格の3〜6%、中古住宅や土地の購入では6〜9%程度が目安です。
主な内訳は、不動産会社に支払う仲介手数料（中古物件や土地の場合）、土地や建物の所有権を登録するための登記費用、売買契約書に貼る印紙税、不動産取得税などです。
これらの費用は原則として現金での支払いとなるため、物件価格とは別に自己資金で準備しておく必要があります。
住宅ローン契約時に発生する手数料や保証料
住宅ローンを借りる際にも、さまざまな費用が発生します。
代表的なものに、金融機関に支払う「融資手数料（事務手数料）」や、万が一返済が困難になった場合に備える「ローン保証料」があります。
また、契約者が死亡または高度障害状態になった際にローン残高がゼロになる「団体信用生命保険（団信）」の保険料も必要です。
これらの費用は金融機関やローン商品によって金額や支払い方法が異なるため、複数の商品を比較検討することが重要です。
購入後も続く！一軒家の維持にかかる年間費用
一軒家の購入はゴールではなく、そこから始まる暮らしの中で継続的に発生する費用、つまり「維持費」も考慮しておく必要があります。
マンションと異なり、管理費や修繕積立金が自動的に徴収されるわけではないため、自分で計画的に資金を準備しなければなりません。
住宅ローン返済以外のランニングコストを把握し、長期的な視点で家計を管理することが、安心して暮らし続けるための鍵となります。
毎年支払う固定資産税や都市計画税
戸建てを所有すると、毎年「固定資産税」と「都市計画税」が課税されます。
これらの税金は、土地と家屋の評価額をもとに算出され、毎年1月1日時点の所有者に対して市町村（東京23区は都）から請求されます。
税額は物件の所在地や広さ、建物の構造や築年数によって異なりますが、年間で10万円から20万円程度になるのが一般的です。
軽減措置が適用される場合もありますが、購入後も継続的に発生するコストとして、資金計画に組み込んでおく必要があります。
将来の修繕に備えるためのメンテナンス費用
一軒家は経年劣化するため、快適な状態を維持するには定期的なメンテナンスが不可欠です。
例えば、10〜15年ごとに行う外壁や屋根の塗り替えには100万円以上の費用がかかることもあります。
また、給湯器やエアコン、キッチン、浴室などの設備も10〜20年で寿命を迎えるため、交換費用が必要です。
これらの大規模な修繕に備え、将来のリフォームや建て替え、リノベーションも見据えて、毎月コツコツと修繕費を積み立てておくことが賢明です。
家の建て替え時期については「家の建て替え時期と費用、注意点」で詳しく紹介しています。
万が一に備える火災保険料・地震保険料
住宅ローンを組む際には、火災保険への加入が必須条件となることがほとんどです。
火災保険は、火災だけでなく、落雷や風災、水災などの自然災害による損害も補償の対象となります。
また、地震による損害は火災保険ではカバーされないため、別途「地震保険」に加入する必要があります。
保険料は、建物の構造や所在地、補償内容によって大きく異なりますが、万が一の事態に備えるための重要なコストです。
保険期間を長期に設定することで、年間の保険料を割安にできる場合があります。
無理のない資金計画を立てる！年収から考える一軒家の予算目安
一軒家の購入にあたり、最も重要なのが無理のない資金計画です。
特に、自分たちの年収に対して、どのくらいの価格の家が購入可能なのか、その目安を知ることは計画の第一歩となります。
多くの人が利用する住宅ローンは、年収を基準に借入可能額が決まります。
ここでは、年収から見た購入予算の考え方や、具体的な年収別のシミュレーションを通して、現実的な予算設定のポイントを解説します。
年収の何倍までが妥当？年収倍率から見る購入価格
住宅購入の予算を考える際によく使われる指標が「年収倍率」です。
これは、住宅の購入価格が年収の何倍にあたるかを示すもので、一般的に5倍から7倍程度が無理なく返済できる目安とされています。
※金融機関の審査上は「7〜8倍」まで借りられることが多い。
例えば、年収600万円の人であれば、3,000万円から4,200万円の物件が目安となります。
ただし、これはあくまで簡易的な計算方法であり、個々の家庭の貯蓄額やライフプラン、他のローンの有無などによって適切な年収倍率は変わるため、参考程度に留めておくのが良いでしょう。
【年収400〜800万円台】シミュレーションで見る購入可能額
より現実的な購入可能額を知るためには、「返済負担率」を基に計算するのがおすすめです。
返済負担率とは、年収に占める年間のローン返済額の割合で、一般的に20〜25%以内に収めるのが理想とされます。
例えば、年収500万円の人が返済負担率25%でローンを組むと、年間の返済額は125万円、月々の返済額は約10.4万円です。
この月々の返済額から逆算すると、おおよその借入可能額が分かります。
同様に、年収600万円なら月々約12.5万円、年収700万円なら月々約14.5万円が返済の目安となります。
賢く理想の家を建てる！一軒家の値段を抑えるための5つのコツ
限られた予算の中で理想のマイホームを実現するためには、コストを抑える工夫が欠かせません。
設計の段階から引き渡しまで、さまざまな場面で費用を見直すことで、建築費用を数十万円から数百万円単位で削減することも可能です。
ここでは、賢く一軒家を建てるために、値段を安く抑えるための具体的な5つのコツを紹介します。
これらのポイントを参考に、無理のない予算で満足度の高い家づくりを目指しましょう。
建物の形状をシンプルにして建築コストを削減する
建物の形状は、建築コストに大きく影響します。
最もコストを安く抑えられるのは、凹凸の少ない正方形や長方形の「総二階建て」です。
シンプルな形状は、外壁の面積や屋根の形状が複雑にならず、材料費や施工の手間を減らせるためです。
逆に、L字型やコの字型など凹凸が多いデザインは、角の部分が増えることで壁の面積が増え、基礎や屋根の工事も複雑になるためコストが上がります。
建物の外観をシンプルにすることは、コスト削減の基本と言えます。
隠し部屋を新築に作る際の費用については「隠し部屋を新築に作る費用と用途、広さ」で詳しく紹介しています。
こだわる部分と妥協する部分の優先順位を決める
家づくりでは、すべての希望を叶えようとすると予算が際限なく膨らんでしまいます。
そこで重要なのが、家づくりにおける優先順位を明確にすることです。
「絶対に譲れないこだわりポイント」と「妥協できるポイント」を家族で話し合い、メリハリのある予算配分を心がけましょう。
例えば、「リビングの開放感は最優先にしたいが、子ども部屋の内装はシンプルで良い」といったように優先順位をつけることで、限られた予算を効果的に使い、満足度の高い家を建てることが可能になります。
設備のグレードや内装の素材を見直す
住宅設備や内装材は、グレードによって価格が大きく異なります。
特に、キッチンやユニットバスなどの水回り設備は、ハイグレードなものを選ぶと一気に費用が跳ね上がります。
メーカーの標準仕様品を選んだり、複数のメーカーの製品を比較したりすることで、予算を抑えることが可能です。
また、壁紙や床材なども、見た目や機能性が同等でより安い素材がないか検討してみましょう。
将来的にリフォームしやすい箇所は初期費用を抑え、後からアップグレードするという選択肢もあります。
新築に勝手口が必要かについては「新築に勝手口は必要？不要な家の違い」で詳しく紹介しています。
補助金や減税制度を最大限に活用する
国や自治体は、住宅購入を支援するためのさまざまな補助金や減税制度を用意しています。
代表的なものに、年末のローン残高に応じて所得税などが控除される「住宅ローン控除（減税）」があります。
また、省エネ性能の高い住宅を対象とした補助金制度（例：「子育てエコホーム支援事業」など）も活用できます。
これらの制度は申請期間や条件が定められているため、家づくりの計画段階から情報収集を行い、利用できるものは最大限に活用して購入費用を抑えましょう。
参考：【国土交通省】子育てエコホーム支援事業
土地選びの条件を少し広げて検討する
注文住宅の場合、総費用に占める土地代の割合は非常に大きいため、土地選びはコストダウンの重要なポイントです。
駅からの距離や利便性、土地の形状などにこだわりすぎると、価格は高くなりがちです。
希望するエリアから少し範囲を広げたり、最寄り駅からの徒歩分数を少し延ばしたりするだけで、条件の良い土地が安い価格で見つかることがあります。
また、正方形や長方形ではない「不整形地」は相場より安く購入できる場合があり、設計の工夫次第で魅力的な家を建てることも可能です。
一軒家の値段に関するよくある質問
一軒家の購入を検討する中で、多くの人が共通の疑問を抱きます。
例えば、住宅の種類による金額の違いや、物件価格以外にどれくらいの自己資金が必要になるかなど、具体的なお金の話は特に気になるポイントです。
ここでは、一軒家を建てたり購入したりする際によく寄せられる質問とその回答をまとめました。
これらの情報を参考に、資金計画に関する不安を解消していきましょう。
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注文住宅・建売・中古リノベで一番コストを抑えられるのはどれですか？
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一般的に、最もコストを抑えやすいのは「中古住宅を購入してリノベーションする」方法です。
ただし、物件の状態やリノベーションの規模により総額は変動します。
新築の中では、仕様がある程度決まっている建売住宅の方が、自由設計の注文住宅よりも安い傾向にあります。 -
一軒家を購入する際、物件価格以外に現金はどのくらい必要になりますか？
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新築物件で物件価格の2.5〜6%、中古物件で6〜9%程度の現金が目安として必要となる場合があります。例えば3,000万円の新築なら75万〜180万円ほどです。
これらは登記費用や各種税金、手数料などに充てられ、住宅ローンとは別に自己資金で用意するのが一般的です。
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低金利の今、住宅ローンは多めに借りても大丈夫でしょうか？
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低金利であっても、必要以上に多く借りることは推奨されません。
将来の金利上昇リスクや、教育費・老後資金といったライフイベントも考慮する必要があります。年収や家計状況から算出した「無理なく返せる額」を基準に、借りる金額は慎重に判断することが重要です。
まとめ
一軒家の購入を成功させるためには、まず全国的な価格の相場を把握し、自分たちの年収やライフプランに合った無理のない予算を設定することが不可欠です。
物件価格だけでなく、諸費用や維持費といった見えにくいコストも考慮に入れた上で、住宅ローンの借入額を慎重に判断する必要があります。
本記事で紹介した情報を参考に、賢い資金計画を立て、満足のいくマイホーム購入を実現してください。
この記事の編集者
メタ住宅展示場 編集部
メタ住宅展示場はスマホやPCからモデルハウスの内覧ができるオンライン住宅展示場です。 注文住宅の建築を検討中の方は、時間や場所の制限なくハウスメーカー・工務店を比較可能。あなたにヒッタリの家づくりプランの作成をお手伝いします。 注文住宅を建てる際のノウハウなどもわかりやすく解説。 注文住宅でわからないこと、不安なことがあれば、ぜひメタ住宅展示場をご活用ください。
運営会社：リビン・テクノロジーズ株式会社（東京証券取引所グロース市場）
