家を建てたいけどお金がない!必要な費用と予算内で建てる7つの方法

更新日:
家を建てたいけどお金がない!必要な費用と予算内で建てる7つの方法

「マイホームが欲しいけれど、貯金がほとんどない」「今の収入では家を建てられないかもしれない」と悩んでいませんか。

住宅価格が高騰するなか、まとまった資金を用意するのは簡単ではありません。しかし、お金に余裕がなくても、建築費用を抑える工夫や住宅ローンの活用によって、マイホームを実現できる可能性があります。

ただし、貯金が少ない状態で無理な住宅ローンを組むと、家を建てたあとの生活が苦しくなるおそれがあります。大切なのは、自分たちの収入や貯金に合った予算を把握し、その範囲内で家づくりを進めることです。

この記事では、家を建てるために必要な費用や住宅ローンの返済シミュレーション、予算を抑えて家を建てる7つの方法を解説します。お金がない場合の家づくりの進め方も紹介するので、マイホームを諦める前に確認してみてください。

この記事でわかること

  • 収入や貯金が少なくても家を建てられる条件
  • 家を建てるために必要な費用と住宅ローンの返済額の目安
  • 限られた予算でマイホームを建てる7つの方法
  • お金がない状態から家づくりを始める具体的な手順

お金がなくても家を建てることは可能?

結論からいうと、貯金や収入が少なくても、住宅ローンを利用でき、無理なく返済できる資金計画を立てられれば、家を建てることは可能です。

住宅ローンには、頭金を用意せずに建築費用の全額を借り入れられる商品もあります。また、建物の広さや間取り、土地の条件を工夫すれば、建築費用を抑えることもできます。

ただし、お金がないといっても、貯金が少ないのか、年収が低いのか、毎月の生活費に余裕がないのかによって、適切な対処法は異なります。

現在の状況 家づくりに向けた対処法
貯金がほとんどない 頭金なしの住宅ローンや諸費用を借り入れられる商品を検討する
年収が低く予算が限られている ローコスト住宅やコンパクトな住宅を検討し、建築費用を抑える
希望する住宅の価格が予算を超えている 土地の条件や建物の広さ、設備のグレードを見直す
毎月の生活費に余裕がない 家計を見直し、無理なく返済できる予算を確保してから購入を検討する
ほかのローンの返済が負担になっている 既存の借り入れを整理し、家計の返済負担を減らす

例えば、貯金は少なくても安定した収入があり、毎月の家計に余裕がある場合は、住宅ローンを利用して家を建てられる可能性があります。

一方、生活費を借り入れで補っている場合や、住宅ローンを返済すると貯蓄ができなくなる場合は、購入時期を見直した方がよいでしょう。

重要なのは、現在の貯金額だけで家づくりを諦めるのではなく、自分たちの経済状況で、いくらの家なら無理なく建てられるのかを確認することです。

家を建てるには最低いくら必要?建築費用と自己資金の目安

家を建てるために必要な費用は、土地の有無や建物の広さ、依頼するハウスメーカーなどによって大きく異なります。

また、建物本体の価格だけでなく、土地の購入費用や付帯工事費、諸費用も必要です。予算を考える際は、家づくりにかかる総額を把握しておきましょう。

注文住宅の建築費用は平均4,262万円

住宅金融支援機構の「2025年度フラット35利用者調査」によると、注文住宅の所要資金は以下のとおりです。

住宅の種類 平均所要資金
注文住宅(土地取得費を原則含まない) 4,262万円
土地付注文住宅 5,313万円

出典:住宅金融支援機構「2025年度フラット35利用者調査」

土地から購入する場合は、平均で5,000万円を超える資金が必要となっています。ただし、この金額はフラット35利用者の平均であり、家を建てるために最低限必要な金額ではありません。

実際には、土地代が比較的安い地域を選んだり、コンパクトなローコスト住宅を建てたりすることで、平均よりも少ない予算で家づくりを実現できる場合があります。

まずは希望するエリアの土地価格と、予算内で建てられる住宅の価格を確認することが大切です。

建物本体以外にも土地代や付帯工事費がかかる

注文住宅を建てる際には、建物本体価格以外にもさまざまな費用が発生します。

費用の種類 主な内容
土地購入費 土地代金、仲介手数料、登記費用など
建物本体工事費 基礎工事、構造体、屋根、外壁、内装、住宅設備など
付帯工事費 地盤改良、給排水の引き込み、外構工事など
諸費用 住宅ローンの手数料、登記費用、税金、火災保険料など
入居関連費用 引っ越し代、家具・家電の購入費用など

例えば、建物本体価格が2,000万円でも、付帯工事費や諸費用を含めると、実際の支払総額はさらに高くなります。土地を購入する場合は、その費用も加わります。

ハウスメーカーによって見積もりに含まれる費用の範囲が異なるため、建物本体価格だけで比較するのは避けましょう。

予算オーバーを防ぐためには、土地代・建物本体価格・付帯工事費・諸費用を含めた総額で比較することが重要です。

貯金ゼロでも住宅ローンを組める場合がある

住宅ローンには、頭金なしで住宅の購入費用や建築費用の全額を借り入れる「フルローン」があります。

さらに、金融機関によっては、登記費用や住宅ローンの手数料などの諸費用まで融資対象に含められる商品もあります。

ただし、住宅ローンで全額を借りられるからといって、契約時に現金が一切必要ないとは限りません。

注文住宅では、土地の売買契約時に支払う手付金や、建築工事請負契約時の契約金、着工金、中間金などが発生する場合があります。

住宅ローンの融資実行前に支払いが必要な場合は、自己資金やつなぎ融資などで対応しなければなりません。

また、貯金をすべて住宅購入に充ててしまうと、病気や失業、急な出費に対応できなくなる可能性があります。

貯金が少ない場合は、契約時に必要な現金を確認するとともに、生活を維持するための予備資金も確保しておきましょう。

住宅購入時の諸費用については、住宅ローンの諸費用が払えないときの対処法で詳しく解説しています。

家を建てるなら毎月いくら返済する?住宅ローンのシミュレーション

お金に余裕がない状態で家を建てる場合、住宅ローンでいくら借りられるのかよりも、毎月いくらなら無理なく返済できるのかを考えることが重要です。

住宅ローンの返済額は、借入額・金利・返済期間によって変わります。

ここでは、返済期間35年、元利均等返済、ボーナス払いなしの条件で、借入額別の返済額を比較します。

住宅ローンの借入額 金利年3.0%の場合 金利年4.0%の場合
2,000万円 約7.7万円/月 約8.9万円/月
2,500万円 約9.6万円/月 約11.1万円/月
3,000万円 約11.5万円/月 約13.3万円/月
3,500万円 約13.5万円/月 約15.5万円/月

※金利年3.0%・4.0%を仮定した概算シミュレーションです。実際に適用される住宅ローン金利を示すものではありません。融資手数料、保証料、税金などは含みません。

例えば、2,500万円を35年間、金利年3.0%で借り入れた場合、毎月の返済額は約9.6万円です。

ただし、持ち家には住宅ローンの返済以外にも、固定資産税や火災保険料、将来の修繕費用などが発生します。

そのため、現在の家賃と同額の住宅ローンを組めば、必ずしも同じ生活費で暮らせるわけではありません。

また、変動金利型の住宅ローンでは、将来的に金利が上昇し、返済負担が増える可能性もあります。

住宅ローンの返済額だけでなく、住宅の維持費や将来の生活費も含めて、無理のない予算を設定しましょう。

住宅ローンの借入可能額と無理なく返済できる金額は異なる

住宅ローンの審査では、年収に占める年間返済額の割合を示す「返済負担率」が重視されます。

例えば、住宅金融支援機構のフラット35では、年収に応じて次の基準が設けられています。

年収 総返済負担率の基準
400万円未満 30%以下
400万円以上 35%以下

出典:フラット35「ご利用条件」

ただし、これは融資審査における基準であり、その割合まで借りても無理なく返済できることを保証するものではありません。

子どもの教育費や自動車の維持費、老後の貯蓄など、必要な生活費は家庭によって異なります。

住宅ローンの借入可能額をそのまま購入予算にするのではなく、将来の支出も考慮して返済額を決めることが大切です。

お金がなくても家を建てたい人が実践すべき7つの方法

家を建てるための予算が限られている場合でも、土地選びや間取り、住宅設備などを工夫することで、建築費用を抑えられる可能性があります。

また、住宅ローンや補助金制度を適切に活用すれば、自己資金の負担を軽減できる場合もあります。

ここでは、お金に余裕がない場合に検討したい7つの方法を紹介します。

1. ローコスト住宅を得意とするハウスメーカーを選ぶ

限られた予算で家を建てたい場合は、ローコスト住宅を得意とするハウスメーカーや工務店を検討しましょう。

ローコスト住宅とは、建材や設備の規格化、施工方法の効率化などによって、比較的安い価格で建てられる住宅のことです。

例えば、間取りや設備を一定のパターンから選ぶ規格住宅は、自由設計の注文住宅よりも建築費用を抑えられる場合があります。

ただし、ローコスト住宅でも、標準仕様に含まれていない設備や工事を追加すると、費用が高くなる可能性があります。

住宅会社を比較する際は、次の点を確認しましょう。

  • 希望する予算内で建てられる住宅の広さ
  • 標準仕様に含まれる設備や住宅性能
  • 付帯工事費や諸費用を含めた総額
  • 保証内容やアフターサービス

単純に価格の安さだけで判断するのではなく、住宅性能や保証内容も含めて比較することが大切です。

2. 土地のエリアや条件を見直して購入費用を抑える

土地から購入する場合は、土地代を抑えることで家づくりの総額を減らせます。

特に、都市部や駅に近い土地は価格が高くなる傾向があるため、希望するエリアを少し広げるだけでも、選択肢が増える可能性があります。

土地代を抑える方法としては、次のようなものがあります。

  • 駅から少し離れたエリアを検討する
  • 希望する市区町村の周辺地域まで候補を広げる
  • 必要以上に広い土地を購入しない
  • 土地探しから相談できる住宅会社を選ぶ

ただし、価格が安い土地には注意が必要です。地盤改良費用が高額になったり、建築上の制限があったりする場合もあります。

また、通勤・通学の負担や、洪水・土砂災害などのリスクも確認しなければなりません。

土地の購入価格だけでなく、建築に必要な追加費用や生活の利便性まで含めて判断しましょう。

3. 延床面積を抑えてコンパクトな家を建てる

建物の広さを見直すことも、建築費用を抑える有効な方法です。

一般的に、延床面積が大きくなるほど、使用する建材や施工にかかる費用は増えやすくなります。

そのため、必要以上に広い住宅を建てるのではなく、家族構成や生活スタイルに適した広さを検討しましょう。

例えば、次のような工夫が考えられます。

  • 廊下を減らして居住スペースを確保する
  • リビングとダイニングを一体化する
  • 収納を適切に配置して無駄なスペースを減らす
  • 子ども部屋を将来仕切れる間取りにする

なお、単純に部屋を狭くするだけでは、生活しにくい住宅になる可能性があります。

家族の生活動線や収納量を考慮し、必要なスペースを確保しながら延床面積を抑えることが重要です。

4. シンプルな間取りや標準仕様を採用する

建物の形状や間取り、住宅設備を工夫することで、建築費用を削減できる場合があります。

例えば、外壁の凹凸が多い複雑な形状よりも、正方形や長方形に近いシンプルな住宅の方が、材料費や施工費を抑えやすい傾向があります。

具体的なコスト削減方法を以下にまとめました。

コスト削減の方法 期待できる効果
総2階のシンプルな形状にする 屋根や外壁、基礎などの工事費用を抑えやすい
間仕切り壁を減らす 壁材や内装工事の費用を削減できる
水回りをまとめて配置する 配管工事の費用を抑えられる場合がある
標準仕様の住宅設備を選ぶ 追加オプションによる費用の増加を防げる
造作家具を必要最小限にする オーダーメイドの家具や収納の施工費用を削減できる

ただし、建築費用を削減するために、断熱性能や耐震性能などを安易に犠牲にするのはおすすめできません。

住宅性能が不十分だと、入居後の光熱費や修繕費が増えたり、快適性が損なわれたりする可能性があります。

家づくりでは、見た目や設備のグレードなど、削減できる部分と優先すべき部分を明確にしましょう。

5. 複数のハウスメーカーから見積もりを取って比較する

同じような広さや間取りの家でも、依頼するハウスメーカーによって建築費用は異なります。

そのため、1社だけで家づくりを進めるのではなく、複数の住宅会社のプランや見積もりを比較することが重要です。

例えば、同じ予算でも、住宅会社によって標準仕様の設備や断熱性能、保証内容などに違いがある場合があります。

比較する際は、次の点を確認しましょう。

  • 同じ予算でどの程度の広さの住宅を建てられるか
  • 希望する間取りや設備を実現できるか
  • 付帯工事費や諸費用が見積もりに含まれているか
  • 断熱性能や耐震性能に違いはあるか
  • 入居後の保証やメンテナンス費用はどの程度か

また、最初に予算の上限を伝えておくことで、その範囲内で実現できるプランを提案してもらいやすくなります。

予算が限られているからこそ、複数のハウスメーカーを比較し、価格と住宅性能のバランスが取れた会社を選びましょう。

メタ住宅展示場では、希望する条件に合ったハウスメーカーの資料をまとめて請求できます。まずは各社の住宅プランや特徴を比較し、自分たちの予算でどのような家が建てられるのか確認してみましょう。

予算に合ったハウスメーカーを探すなら、メタ住宅展示場の一括資料請求をご活用ください。

6. フルローンや諸費用を借り入れられる住宅ローンを検討する

頭金を用意するのが難しい場合は、フルローンや諸費用を含めて借り入れられる住宅ローンを検討しましょう。

住宅ローンの商品によって、借入可能額や融資対象となる費用、金利などの条件は異なります。

注文住宅では、建物の完成前に土地代や着工金などの支払いが発生するため、つなぎ融資や分割融資への対応状況も重要です。

ただし、頭金なしで住宅ローンを組むと、自己資金を投入する場合よりも借入額が増え、その分だけ毎月の返済額や利息負担も大きくなります。

また、金融機関によっては、自己資金の割合が金利や審査条件に影響する場合もあります。

フルローンを利用する際は、借りられる金額だけでなく、金利や諸費用を含めた総返済額を比較しましょう。

7. 国や自治体の補助金・住宅ローン減税を活用する

住宅の建築費用を抑えるためには、国や自治体が実施する補助金・助成金を確認することも大切です。

例えば、2026年に実施された「みらいエコ住宅2026事業」では、省エネ性能の高い新築住宅を対象に、次の補助額が設定されています。

住宅の種類 補助額 対象世帯
GX志向型住宅 110万円~125万円 すべての世帯
長期優良住宅 75万円~80万円 子育て世帯・若者夫婦世帯
ZEH水準住宅 35万円~40万円 子育て世帯・若者夫婦世帯

※補助額は地域区分などによって異なります。また、建物の性能や床面積、立地、工事時期などの要件があります。

※2026年11月16日時点では、注文住宅のZEH水準住宅に対する交付申請はすでに終了しています。また、同日をもって交付申請の予約受付も終了する予定です。ほかの対象区分についても、予算上限に達すると受付が終了します。

出典:みらいエコ住宅2026事業公式サイト

さらに、一定の要件を満たす住宅を取得した場合には、住宅ローン減税を利用できる可能性があります。住宅ローン減税は、住宅ローンの年末残高などに応じて、所得税などの負担を軽減できる制度です。

2026年度の税制改正では、住宅ローン減税の適用期限が2030年末の入居まで延長されました。ただし、住宅の省エネ性能や入居時期などによって適用条件は異なります。

また、自治体によっては、独自の住宅取得支援や移住・定住支援制度が設けられている場合もあります。

補助金は制度ごとに受付期間や予算が決まっており、必ず利用できるわけではありません。受け取り時期も制度によって異なるため、契約時の支払いに充てられるとは限らない点にも注意しましょう。

利用できる制度については、建築予定地の自治体やハウスメーカーに確認することをおすすめします。

貯金や年収が少なくても住宅ローンの審査に通る?

住宅ローンの審査では、貯金額だけでなく、年収や勤務状況、ほかの借り入れの状況などが確認されます。

そのため、貯金が少ないという理由だけで、必ず住宅ローンの審査に落ちるわけではありません。

一方で、借入希望額が年収に対して大きすぎる場合や、信用情報に問題がある場合などは、審査に通らない可能性があります。

安定した収入と無理のない返済計画が重要

住宅ローンの審査では、継続して返済できる収入があるかどうかが重要な判断材料となります。

一般的に、年収や勤続年数、雇用形態、既存の借り入れなどが確認されますが、具体的な審査基準は金融機関によって異なります。

また、年収が高ければ必ず審査に通るわけではありません。住宅ローン以外に自動車ローンやカードローンなどがある場合は、その返済額も審査に影響します。

住宅ローンを申し込む前に、現在の借入状況や毎月の返済額を確認しておきましょう。

収入合算やペアローンは慎重に検討する

夫婦で働いている場合は、収入合算やペアローンを利用することで、住宅ローンの借入可能額を増やせる場合があります。

ただし、借入可能額が増えるからといって、上限まで借りることが適切とは限りません。

例えば、出産や育児、転職などによって夫婦のどちらかの収入が減少すると、返済負担が重くなる可能性があります。

また、ペアローンではそれぞれが住宅ローンを契約するため、契約時の費用や将来の返済計画にも注意が必要です。

収入合算やペアローンを利用する場合は、将来的に片方の収入が減少しても返済を続けられるか確認しましょう。

お金がない状態から家づくりを始める5つのステップ

家を建てたいけれどお金がない場合は、いきなり土地や住宅を探し始めるのではなく、資金計画から進めることが大切です。

ここでは、予算に不安がある方に向けて、家づくりの進め方を5つのステップに分けて紹介します。

ステップ1:家計を見直して毎月の返済可能額を把握する

まずは、毎月の収入と支出を整理し、住宅ローンの返済に充てられる金額を把握しましょう。

食費や通信費、保険料などを確認し、無理なく削減できる支出がないか検討します。

ただし、現在の生活費だけでなく、将来の教育費や老後資金、住宅の維持費なども考慮する必要があります。

毎月の家計に余裕がない場合は、住宅ローンの返済を始める前に、一定の貯蓄ができる状態を目指すことも大切です。

ステップ2:住宅購入に使える総予算を決める

次に、毎月の返済可能額から住宅ローンの借入額を試算し、自己資金と合わせて家づくりの総予算を決めましょう。

総予算には、建物本体価格だけでなく、土地代や付帯工事費、諸費用も含める必要があります。

また、建築中の追加工事や予期せぬ出費に備え、予算には余裕を持たせておくことが大切です。

借入可能額だけで判断するのが不安な場合は、ファイナンシャルプランナーなどの専門家に相談し、長期的な資金計画を立てることも検討しましょう。

ステップ3:予算に合ったハウスメーカーを比較する

総予算が決まったら、その範囲内で家を建てられるハウスメーカーや工務店を探しましょう。

住宅会社によって得意とする住宅の価格帯やデザイン、住宅性能などは異なります。

まずは複数の住宅会社の資料を取り寄せ、希望する予算でどのような住宅を建てられるのか比較するのがおすすめです。

特に、予算が限られている場合は、ローコスト住宅や規格住宅の取り扱いがある住宅会社も候補に入れると、選択肢が広がります。

メタ住宅展示場の一括資料請求を活用すれば、複数のハウスメーカーの情報をまとめて収集できます。

ステップ4:土地と建物をセットで検討する

土地を所有していない場合は、土地と建物を別々に考えるのではなく、セットで予算を検討しましょう。

例えば、希望する土地を先に購入した結果、建物に使える予算が不足してしまうケースもあります。

また、土地の形状や地盤の状態によっては、想定していなかった工事費用が発生する場合があります。

そのため、土地探しの段階からハウスメーカーに相談し、希望する住宅を建てられる土地なのか確認することが重要です。

土地代と建築費用のバランスを考えながら、無理のない家づくりを進めましょう。

ステップ5:住宅ローンの事前審査を受ける

予算や住宅プランの方向性が決まったら、住宅ローンの事前審査を検討しましょう。

事前審査では、年収や勤務状況、借入希望額などをもとに、融資を受けられる見込みがあるか確認します。

金融機関によっては、具体的な物件や建築計画の情報が必要になる場合があるため、申込条件を事前に確認しましょう。

また、事前審査に通過したとしても、最終的な融資が保証されるわけではありません。本審査では、より詳しい確認が行われます。

住宅ローンの事前審査を通じて借入額の目安を把握し、現実的な資金計画で家づくりを進めましょう。

家づくり全体の流れについては、初心者向けの家づくりの進め方も参考にしてください。

お金がない状態で無理に家を建てない方がよいケース

住宅ローンを利用できる場合でも、家を建てることが必ずしも適切とは限りません。

特に、毎月の生活費に余裕がない場合や、将来の返済に不安がある場合は、購入時期を慎重に判断する必要があります。

例えば、次のような状況では、家づくりを急がない方がよいでしょう。

  • 毎月の収入だけでは生活費を賄えない
  • カードローンやリボ払いなどの返済負担が大きい
  • 住宅ローンを返済すると貯蓄がほとんどできなくなる
  • 今後の収入が大きく減少する可能性がある
  • 定年退職後まで多額の住宅ローンが残る見込みがある

また、住宅価格の上昇を理由に購入を急ぐこともおすすめできません。

「今買わないと、さらに高くなるかもしれない」と焦って高額な住宅ローンを組むと、将来の家計を圧迫する可能性があります。

現在の収入や貯金では無理な返済計画になる場合は、購入時期を先送りし、自己資金を増やすことも有効な選択肢です。

家を建てること自体をゴールにするのではなく、マイホームを手に入れたあとも安心して暮らせることを優先しましょう。

家を建てたいけれどお金がない方からよくある質問

ここでは、貯金や収入が少ない状態で家づくりを検討している方から、よくある質問に回答します。

貯金が100万円以下でも家を建てられますか?

貯金が100万円以下でも、住宅ローンを利用できれば家を建てられる可能性はあります。

ただし、住宅ローンの融資実行前に必要な契約金や諸費用を支払えるか確認しなければなりません。

また、住宅購入に貯金の大部分を使ってしまうと、病気や失業などの急な出費に対応できなくなるおそれがあります。

家を建てる際は、契約時に必要な資金と生活のための予備資金を分けて考えましょう。

年収300万円でも注文住宅を建てられますか?

年収300万円でも、借入額や返済期間、ほかの借り入れの状況などによっては、住宅ローンを利用して注文住宅を建てられる可能性があります。

ただし、借入可能額は金融機関の審査によって異なり、希望する住宅の建築費用をすべて賄えるとは限りません。

年収が少ない場合は、土地代や建築費用を抑え、毎月の返済額が家計の負担にならないようにすることが重要です。

予算2,000万円台でも注文住宅を建てられますか?

予算2,000万円台でも、建物の広さや仕様、土地の条件によっては、注文住宅を建てられる可能性があります。

特に、すでに土地を所有している場合は、土地の購入費用がかからないため、建物に予算を充てやすくなります。

一方、土地から購入する場合は、エリアや土地価格によって実現可能性が大きく変わります。

ローコスト住宅や規格住宅なども検討し、希望する予算で建てられる住宅会社を比較してみましょう。

貯金がない場合は家を建てるのを待った方がいいですか?

貯金が少なくても安定した収入があり、無理のない返済計画を立てられる場合は、すぐに家づくりを検討しても問題ないケースがあります。

一方、毎月の家計に余裕がなく、住宅ローンの返済を始めると生活が苦しくなる場合は、購入時期を見直した方がよいでしょう。

まずは家計の収支を整理し、住宅購入後も十分な生活費や貯蓄を確保できるか確認することが大切です。

まとめ

家を建てたいけれどお金がない場合でも、住宅ローンの活用や建築費用を抑える工夫によって、マイホームを実現できる可能性があります。

例えば、ローコスト住宅を選んだり、土地の条件や建物の広さを見直したりすることで、限られた予算でも希望に近い住まいを建てられる場合があります。

ただし、無理な住宅ローンを組むと、家を建てたあとの生活が苦しくなるおそれがあります。まずは毎月の返済可能額を把握し、土地代や諸費用を含めた総予算を決めることが大切です。

また、同じ予算でも、ハウスメーカーによって建てられる住宅の広さや性能、設備などは異なります。

予算内で理想のマイホームを実現するためにも、複数のハウスメーカーの住宅プランを比較し、自分たちの希望に合った会社を探しましょう。

メタ住宅展示場では、複数のハウスメーカーの情報をまとめて収集できます。家づくりにかけられる予算が限られている方も、まずは住宅会社の特徴やプランを比較してみてください。

この記事の編集者

メタ住宅展示場 編集部 メタ住宅展示場 編集部

メタ住宅展示場はスマホやPCからモデルハウスの内覧ができるオンライン住宅展示場です。 注文住宅の建築を検討中の方は、時間や場所の制限なくハウスメーカー・工務店を比較して資料請求。あなたにヒッタリの家づくりをお手伝いします。 注文住宅を建てる際のノウハウなどもわかりやすく解説。注文住宅でわからないこと、不安なことがあれば、ぜひメタ住宅展示場をご活用ください。

運営会社:リビン・テクノロジーズ株式会社(東京証券取引所グロース市場)

東証グロース上場

リビン・テクノロジーズ株式会社(東証グロース上場 証券コード:4445)が運営する住宅展示場です

Copyright © Living Technologies Inc. All rights reserved.