家を建てる期間はどれくらい？入居時期から逆算する流れとずれる原因

注文住宅を建てるときは「〇年〇月頃には新居に住みたい」という目安の時期が決まっていることがほとんどです。

入居時期がずれると、仮住まいが必要になったり、賃貸の更新費用が発生したりと、想定外の負担が生じることもあります。

そのため、目安の時期に間に合わせるには、「いつ完成するか」ではなく、「いつから何を始める必要があるか」を逆算して考えることが欠かせません。

家づくりの期間を工程ごとに理解しておくことで、無理のない計画が立てやすくなります。

この記事では、家を建てる期間の全体像を工程ごとに整理したうえで、期間が長引く主な原因や、入居時期から逆算して進める考え方を分かりやすく解説します。

家を建てる期間の全体像（検討開始から入居まで）

家を建てる期間を考えるうえで、まず押さえておきたいのが、検討開始から入居までの全体の流れです。

【注文住宅にかかる期間の目安】

工程	要する期間
情報収集・ハウスメーカーの検討期間	2～4か月
設計・プラン打ち合わせ期間	2～5か月
着工前準備期間	1～2か月
工事期間	4～6か月
完成後〜入居準備期間	1～2週間
合計	9～1年5か月

家づくりは、工事が始まってから完成するまでだけを指すものではありません。

情報収集や住宅会社の比較、設計・打ち合わせ、各種手続きを経て、ようやく着工に至ります。

そのため、注文住宅の場合は検討開始から入居までに9～1年5か月程度かかるのが一般的です。

この期間を把握せずに進めてしまうと、「思ったより時間がかかり、入居時期に間に合わない」という事態にもなりかねません。あらかじめ全体の期間感を理解したうえで、入居希望時期から逆算して計画を立てることが、無理のない家づくりにつながります。

情報収集・ハウスメーカーの検討期間（2～4か月）

家を建てる際の最初の工程が、情報収集とハウスメーカー・工務店の検討であり、この期間にはおおよそ2〜4か月を要します。

この段階では、理想だけで進めるのではなく、家族構成や現在の暮らし方、将来のライフプランを踏まえて、住まいに求める条件を整理していきます。

また、家を建てる方の多くは住宅ローンを利用するため、事前に返済シミュレーションを立て、予算組みしておきましょう。

【返済シミュレーションの例】

借入額	月返済額
3,000万円	91,855円
4,000万円	122,473円
5,000万円	153,092円

※35年ローン・金利1.5％

次に、住宅展示場の見学や資料請求、公式サイトや施工事例の確認を行い、複数の住宅会社を比較します。

比較の際は、価格や坪単価だけで判断するのではなく、以下の要素も確認しておくと、後悔しないマイホームを建てられるでしょう。

さらに、営業担当者の対応力や説明の分かりやすさも重要な判断材料です。質問に対して誠実に答えてくれるか、デメリットも含めて説明してくれるかを見極めることで、信頼できるパートナーかどうかが判断できます。

家を建てる際は、要望を営業担当者に伝えます。この際しっかり意思疎通が出来ていないと、思った通りの家が完成しないケースもあるので、しっかりチェックしましょう。

また、土地探しが必要な場合は、営業担当者の方や不動産会社と並行して相談し、建物と土地を含めた総予算を意識しながら検討を進める流れになります。

土地探しからの場合は、1年以上時間を要することもあるので、しっかり計画を立てて進めましょう。

設計・プラン打ち合わせ期間（2～5か月）

依頼する建築会社が決まると、設計とプラン打ち合わせの期間に入り、2〜5か月の期間を要するのが一般的です。

この工程では、要望を反映した間取り案（ラフ図）をベースに、部屋の配置や広さ、家事動線や生活動線などの日常の動きを意識した間取りを決めていきます。

また、採光や通風、視線の抜け方など、図面だけでは分かりにくい部分も丁寧に確認しておきましょう。

さらに収納計画も重要で、収納量だけでなく、使う場所の近くに配置できているかが暮らしやすさを左右するので、何度か打ち合わせをすることになります。

設計・プラン打ち合わせ期間では、概算見積もりを何度も確認しながら、予算とのバランスを調整する作業が続きます。

すべての要望を盛り込むと予算オーバーになりやすいため、何を優先し、何を妥協するかを家族で共有することが重要です。十分な打ち合わせを重ねることで、完成後の後悔を防ぐことができるでしょう。

着工前準備期間（1～2か月）

設計図面と見積り金額に合意したら、建築会社と工事請負契約を締結し、1〜2か月ほどの着工前準備期間に入ります。

まず建築確認申請を行い、建物が建築基準法や各種条例に適合しているかを行政に確認してもらいます。同時に、実施設計が確定し、図面や仕様が最終的に決まります。

住宅ローンを利用する場合は、工事請負契約書を金融機関へ提出し、本審査へ移行しますが、万が一融資が認可されない場合は、他の金融機関へ相談するようにしましょう。

融資の認可が行われれば、金銭消費貸借契約などの手続きを進めていき、その後着工となります。

また、着工と同時、もしくは契約前に地盤調査を実施し、必要に応じて地盤改良工事を計画します。加えて、近隣への工事挨拶や工程説明もこの時期に行い、工事中のトラブルを防ぐための準備を整えていく流れです。

工事期間（4～6か月）

着工後はいよいよ建物の工事が始まり、おおよそ4〜6か月の期間を要します。ただし、建物の大きさや構造によって工事期間は変動するので、事前に建築会社へ確認しておきましょう。

着工は基礎工事からスタートし、上棟、屋根工事、外装工事、内装工事へと工程が進んでいきます。施主は工事中に特別何かすることはありませんが、定期的に現場を確認することが大切です。

疑問点や気になる点があれば、遠慮せず担当者に相談し、丁寧な施工を優先する姿勢が、長く安心して住める住まいにつながるでしょう。

完成後〜入居準備期間（1～2週間）

建物が完成すると、施主検査という建物のチェックを行い、問題なければ建物が引き渡され、引っ越しへ移行します。

施主検査では、内装の仕上がりや設備が正常に動作するかをチェックし、契約内容や図面どおりに施工されているかを細かく確認します。キズや汚れ、不具合が見つかった場合は、この段階で手直しを依頼しましょう。

引き渡し後は、引っ越しや家具・家電の搬入、電気・ガス・水道などライフラインの使用開始手続きを進めます。あわせて、住所変更や各種契約の名義変更、火災保険への加入など、生活に関わる手続きも必要になります。

短期間で多くの作業が重なるため、事前にスケジュールを立てておくことが重要です。余裕を持って準備を進めることで、新居での生活を落ち着いてスタートできるでしょう。

この入居準備期間まで含めて、家づくりの一連の流れは完了です。

家を建てる期間が長引く要素とスケジュールがずれる原因

家を建てる期間には、ある程度の目安はあるものの、計画通りに進むとは限りません。

実際には、さまざまな要因が重なり、当初想定していたスケジュールからずれてしまうこともあります。

特に注文住宅は、検討内容や進め方によって期間に差が出やすく、どこで時間がかかりやすいのかを事前に把握しておくことが重要です。ここからは、家づくりの期間が長引きやすい代表的な要素と、スケジュールがずれる主な原因について整理していきます。

土地探しに時間がかかる

家づくりのスケジュールが長引く原因として特に多いのが、土地探しに想定以上の時間がかかるケースです。

希望エリア、予算、広さ、日当たり、周辺環境など条件を整理すればするほど、該当する土地は限られていきます。特に駅近や人気学区など条件が重なるエリアでは、そもそも売りに出る土地の数が少なく、選択肢が限られることが理由で、家を建てられない方も多いです。

さらに、土地と建物を同時に検討している場合、建築会社との調整にも時間を要します。土地が確定しないと詳細なプランや見積もりが出せないため、家づくり全体の進行が止まりやすくなるのです。

ハウスメーカー・工務店選びに迷う

ハウスメーカーや工務店選びに時間をかけすぎることも、家づくりの期間が長引く大きな要因です。

住宅会社ごとにデザインの方向性、工法、価格帯、標準仕様が異なるため、比較検討を進めるほど迷いが生じやすくなります。情報収集自体は重要ですが、決断できない状態が続くと、全体のスケジュールに大きく影響するのです。

特に複数社からプラン提案や見積もりを受けると、それぞれ内容や前提条件が異なるため、単純な比較が難しくなります。価格の内訳や含まれる工事範囲が分かりにくく、判断に時間がかかるケースも少なくありません。

また、営業担当者との相性や対応力を見極める過程でも、一定の時間が必要になることから、ハウスメーカー選びに時間を要する方も多いです。

着工前の各種手続きや調整に時間を要する

着工前の手続きや調整が想定以上に長引くことも、スケジュールがずれる大きな原因の一つです。

建築確認申請をはじめとする各種法的手続きは、書類の不備や追加資料の提出が求められると、再審査となり着工が遅れることがあります。とはいえ、建築会社はしっかり用意してくれるので、追加提出などは一般的にありません。

しかし、複雑な構造の建物であると構造計算に時間を要し、建築確認申請の提出に時間がかかるケースもあります。また、地域によっては審査期間自体が長い場合もあるため、事前に建築会社とスケジュールを相談しておきましょう。

さらに、住宅ローンを利用する場合は、金融機関での本審査や契約手続きにも時間を要します。提出書類が多く、内容に不備があると手続きが止まってしまうこともあるので、建築会社に書類準備と提出を手伝ってもらう方が良いでしょう。

また、審査が通らない場合は、他の金融機関へ相談しなければいけなくなり、結果によっては金利や融資額など条件が変更となり、間取りを一から見直す必要もあります。

着工時期や天候による工期への影響

着工時期や天候も、家づくりのスケジュールがずれる要因として挙げられます。

例えば、は、工事だけでなく資材の搬入が予定どおり進まない可能性があり、梅雨や台風の多い時期は、基礎の土台となるコンクリートの乾燥に時間を要するケースがあります。

さらに、年度末や住宅需要が集中する時期は、職人の確保が難しくなり、着工や工程が遅れるケースも見られます。人気の高い工務店やハウスメーカーほど、着工待ちが発生しやすい点にも注意が必要です。

また、天候以外にも資材供給の遅れや社会情勢の変化により、工程が調整される場合があります。これらは施主側でコントロールしにくいため、あらかじめ余裕を持ったスケジュールを組むようにしましょう。

入居時期から逆算して考える家づくりの進め方

家づくりの期間が長引く要因を把握したうえで、次に考えたいのが、入居時期から逆算して計画を立てる進め方です。

あらかじめ各工程に必要な期間を見込んでおくことで、どのタイミングで何を判断すべきかが明確になります。

以下では、入居希望月を基準に、家づくりをどのような流れで進めるとよいのかを具体的に解説していきます。

【入居月の12〜15か月前】情報収集の開始

入居希望月の12〜15か月前は、まだ具体的な設計や契約を急ぐ段階ではなく、幅広く知識を集める時期です。家づくりは情報収集の質と量でその後の進行スピードと満足度が大きく左右されるため、しっかり情報を集めましょう。

注文住宅と建売住宅の違い、ハウスメーカーと工務店の特徴、木造や鉄骨など構造の違い、住宅性能や断熱等級の考え方など、基礎知識を身に着けておくと満足できる住宅選びができます。

また、住宅ローンの仕組みや金利タイプ、自己資金の目安もこの段階で把握しておくと後の判断が楽になります。（下表は全国平均値）

建物の種類	所要資金の目安	借入額の目安	自己資金の目安
土地付注文住宅	5,007万円	4,251万円	756万円
注文住宅	3,936万円	3,080万円	856万円
建売住宅	3,826万円	3,260万円	566万円

参照：住宅金融支援機構 2024年度 フラット35利用者調査をもとに作成

さらに、住宅展示場の見学や資料請求、実際に建てた人の体験談を読むことで、理想と現実のギャップにも気づけます。ここで焦って一社に絞る必要はなく、「何を優先したいか」「どこは妥協できるか」という軸を整理しておくとよいでしょう。

【入居希望月の9〜12か月前】住宅会社を比較

情報収集を通じて家づくりの方向性が見えてきたら、次は住宅会社の比較検討に入ります。この時期は複数社を同時に検討し、提案力や対応姿勢、価格帯の違いを冷静に見極めることが重要です。

また、見積もり金額だけで判断するのではなく、標準仕様に含まれる内容、追加費用が発生しやすい項目、アフターサポート体制なども細かく確認しておきましょう。

特に住宅展示場などの建物は、多くのオプション設備が導入されています。そのため標準仕様と勘違いする方も多く、後々後悔することにもなりかねません。

また、営業担当者との相性も見逃せないポイントです。家づくりは長期戦になるため、疑問や不安を率直に相談できる関係性が必要となるためです。

土地探しを並行する場合は、土地紹介の有無や法規制への知識も比較材料になります。この段階で2〜3社程度まで候補を絞ることで、その後の打ち合わせが効率的になり、スケジュールの遅れを防ぎやすくなるでしょう。

【入居希望月の6〜9か月前】設計・プランを固める

住宅会社を絞り込んだ後は、具体的な設計とプランニングを進める時期です。間取り、動線、収納計画、採光や通風など、生活のしやすさに直結する要素を一つずつ詰めていきます。

この段階で曖昧なまま進めると、後悔した建物が完成してしまうため、納得いくまで打ち合わせをすることをおすすめします。また、着工後は許認可や構造などにも影響が出るため、原則間取りの変更はできません。

そのため、プランニングに入る前に家族全員の要望を整理し、優先順位を明確にすることが重要です。加えて、設備仕様や断熱性能、耐震性など住宅性能についても具体的に決定していきましょう。

設計が固まると、見積金額が確定し、建築会社と工事請負契約書を締結します。

【入居希望月の4〜6か月前】着工準備を整える

設計が確定すると、いよいよ着工に向けた準備段階に入ります。具体的には、建築会社による建築確認申請や住宅ローンの本申込、土地がある場合は地盤調査などです。

基本的に、各種申請や申込などの建築会社が手続きをサポートしてくれるので、施主は必要な書類の準備と申請書への記入だけで済みます。

また、着工前に近隣への挨拶などを行いますが、建築会社だけで行うケースもあれば、施主と一緒に行うケースもあるので、事前に確認しておきましょう。

【入居希望月の1〜2か月前】入居準備を進める

工事が終盤に入ると、施主側は入居準備を本格的に進める必要があります。引越し業者の手配、家具や家電の購入、インターネットや電気・ガスなどのライフライン契約などの準備をしておきましょう。

また、賃貸物件に住んでいる方は、管理会社へ退去を伝えましょう。一般的に退去する1か月前に伝えなければいけませんが、2か月前のあるので、賃貸借契約書で解約条項を確認しておくことをおすすめします。

また、完成検査や施主検査で不具合が見つかった場合は、補修対応の期間も考慮しなければなりません。ここで慌てないためにも、事前にチェックリストを作成し、計画的に進めることが大切です。

住宅ローンの最終手続きや登記関係の確認もこの時期に行われます。無事に引き渡しを迎えるためには、工事の完了だけでなく、生活を始める準備が整っていることが重要です。余裕を持った行動が、スムーズな新生活につながるでしょう。

ハウスメーカーの比較に迷ったら「家づくりプラン」を活用

ハウスメーカーの比較は、家づくりの中でも特に負担が大きい工程です。
複数のハウスメーカーや工務店を回り、それぞれの提案内容や見積もり、標準仕様の違いを一つひとつ整理するには、相応の時間と労力がかかります。

特に注意したいのが、見積もりの前提条件や含まれている工事範囲が会社ごとに異なる点です。
比較方法を誤ると、以下のような後悔につながることもあります。

こうした負担を減らし、効率よく住宅会社を比較したい場合は、「メタ住宅展示場」の家づくりプランを活用するのも一つの方法です。

希望エリアや予算、重視したいポイントを整理したうえで、複数のハウスメーカーからプラン提案を受け取れるため、条件をそろえた比較がしやすくなります。

「どの会社を見に行くべきか分からない」「比較の軸を整理したい」という段階で活用することで、住宅会社選びの遠回りを防ぎ、スケジュールの遅れを抑えることにもつながるでしょう。