世帯住宅は正直デメリットだらけ！建てる前に覚悟すべき7つの現実

二世帯住宅なら、親子で家事や子育てに協力でき、建築費用や生活費の負担も軽減できるかもしれません。しかし、そうした理由だけで同居を決めるのは危険です。

実際には、生活リズムの違いやプライバシーの問題、金銭面での対立など、二世帯住宅には、家族関係を悪化させかねない問題が数多くあります。

一度建ててしまえば、簡単に別居することもできません。だからこそ、二世帯住宅を建てるなら、良い面だけでなく、起こり得る問題も受け入れる覚悟が必要です。

ここでは、二世帯住宅が後悔につながる7つの問題や、同居をやめた方がいいケース、失敗を防ぐための対策を解説します。

もくじ

• 1 この記事でわかること
• 2 まずは二世帯住宅の3タイプを比較
• 3 二世帯住宅はデメリットだらけ！覚悟すべき7つの現実
• 4 それでも二世帯住宅を建てる理由は？6つのメリット
• 5 二世帯住宅を建てる前にしておきたい5つの対策
• 6 二世帯住宅でよくある質問
• 7 二世帯住宅はデメリットだらけ！覚悟がないなら無理に建てるべきではない

この記事でわかること

• 二世帯住宅がデメリットだらけといわれる7つの理由
• 二世帯住宅をやめた方がいい人の特徴
• 同居することで得られる利点と見落としがちな問題
• 二世帯住宅で後悔しないために必要な5つの対策

まずは二世帯住宅の3タイプを比較

二世帯住宅には、主に「完全分離型」「一部共有型」「完全同居型」の3種類があります。

それぞれ、プライバシーの確保しやすさや建築費用、家族との距離感が異なります。

種類	特徴	注意点
完全分離型	玄関や水回りを世帯ごとに設け、生活空間を独立させる	建築費用が高くなりやすい
一部共有型	玄関や浴室などの一部を共有する	共有部分の使い方でもめる可能性がある
完全同居型	寝室などの個室以外を主に共有する	生活リズムやプライバシーの問題が起こりやすい

完全分離型

完全分離型は、玄関やキッチン、お風呂、トイレなどを世帯ごとに設け、生活空間を独立させた二世帯住宅です。

建物を左右に分ける「縦割り型」と、上下階で分ける「横割り型」があります。

それぞれの世帯が独立した生活を送れるため、プライバシーを重視する家庭に向いています。

ただし、設備が二世帯分必要になるため、建築費用は高くなりやすい傾向があります。

また、上下階で世帯を分ける場合は、足音や生活音が伝わることもあります。完全分離型だからといって、すべてのストレスを避けられるわけではありません。

一部共有型

一部共有型は、玄関やキッチン、お風呂などの一部を共有し、それ以外の生活空間を分ける二世帯住宅です。

例えば、玄関だけを共有してキッチンや浴室を別々にする間取りなどがあります。

共有する設備によっては、完全分離型よりも建築費用を抑えられる場合があります。

ただし、共有設備の使い方によっては、生活リズムの違いやプライバシーの問題が生じる可能性があります。

一部共有型では、何を共有するかよりも、何を分けておくべきかを慎重に考えることが重要です。

完全同居型

完全同居型は、寝室などの個室を除き、リビングやキッチン、お風呂などを家族全員で共有する二世帯住宅です。

一般的な一戸建てに近い間取りとなるため、3種類の中では建築費用を抑えやすい傾向があります。

一方で、共有スペースが多く、生活リズムの違いやプライバシーの問題が生じやすいことには注意が必要です。

完全同居型を選ぶ場合は、家族全員が生活習慣の違いを受け入れられるか、十分に話し合っておきましょう。

二世帯住宅にするなら79.8％が完全分離型を希望

株式会社AlbaLinkが2024年に既婚男女499人を対象に実施した調査では、二世帯住宅にするなら完全分離型を希望する人が79.8％という結果になりました。

一方で、完全同居型を希望する人はわずか4.4％です。

画像引用：株式会社AlbaLink

約8割が完全分離型を希望していることからも、二世帯住宅を検討する際に、家族との距離感やプライバシーを重視する人が多いことがうかがえます。

実際に建てた人は一部共有型が最多

一方、株式会社MayLightが2022年に二世帯住宅を建てた経験がある男女150人を対象に行った調査では、一部共有型が51％で最多となりました。

完全分離型は35％、完全同居型は14％という結果です。

画像引用：株式会社MayLight

2つの調査は対象者や実施時期が異なるため、単純に比較することはできません。

ただし、完全分離型を希望する人が多い一方、実際に建てた人では一部共有型が最多という違いは注目したいポイントです。

完全分離型はプライバシーを確保しやすいものの、建築費用が高くなりやすいため、予算や敷地面積によっては一部共有型も検討する必要があります。

二世帯住宅では、理想の距離感を維持するために、どこまで費用をかけられるかも重要な判断材料になります。

二世帯住宅はデメリットだらけ！覚悟すべき7つの現実

二世帯住宅で暮らすということは、単に親世帯と子世帯が同じ建物に住むだけではありません。これまで別々に生活していた家族が、互いの生活に配慮しながら長い時間を過ごすことになります。

どれだけ仲の良い家族でも、生活習慣や価値観が完全に一致するとは限りません。むしろ、同居して初めて気づく違いもあるでしょう。

特に覚悟しておきたいのが、以下の7つの問題です。

どれも一時的な問題とは限らず、長年にわたって暮らしに影響する可能性があります。それぞれの問題について、具体的に見ていきましょう。

生活リズムの違いで自分のペースを守れなくなる

二世帯住宅でまず覚悟しておきたいのが、生活リズムの違いによるストレスです。

例えば、親世帯が21～22時頃に就寝する一方、子世帯は仕事や家事などで深夜まで活動するケースもあるでしょう。

完全同居型の二世帯住宅では、テレビの音量を下げたり、夜遅くの入浴を控えたりと、家族に合わせた生活が求められることがあります。

実際に、二世帯住宅で20年以上祖父母と暮らしてきた筆者の実家でも、就寝時間の違いから気を遣う場面が多くありました。

祖父母が寝静まった後はテレビの音量を下げ、食事やお風呂も家族のタイミングを考えなければなりませんでした。

もちろん、家族への配慮は共同生活では欠かせません。しかし、自宅にいるのに好きな時間にテレビを見たり、お風呂に入ったりできない生活が何十年も続く可能性があることは、理解しておく必要があります。

特に、夜勤やシフト勤務などで生活時間が大きく異なる家庭では、生活音や睡眠への影響も考えなければなりません。

二世帯住宅を建てるなら、寝室とリビングの配置を離す、生活音が伝わりにくい設計にするなど、間取りの段階から対策を考えておきましょう。

自宅にいてもプライバシーを確保できない

二世帯住宅では、自宅にいながら気が休まらない生活になる可能性があります。

特に、キッチンやリビング、お風呂などを共有する完全同居型では、親世帯と顔を合わせる機会が多くなります。

例えば、次のような状況を想像してみてください。

一つひとつは小さな出来事でも、毎日のように繰り返されれば大きな負担になります。

特に義両親との同居では、言いたいことを遠慮してしまい、不満を抱え込む人もいるでしょう。

また、家族が多い場合は、入浴中や着替えの際のプライバシーにも配慮が必要です。

筆者の実家では浴室を共有していますが、脱衣所には内鍵を設けています。着替えの際に施錠することで、ほかの家族が誤って入室することを防いでいます。

ただし、設備面の工夫だけで、すべての問題を解決できるわけではありません。

二世帯住宅では、家族であっても互いの生活に踏み込みすぎない距離感を保てるかが重要です。

共用スペースを自由に使えなくなる

キッチンや洗面所、お風呂などを共有する二世帯住宅では、設備を使いたいときに使えない不便さが生じます。

例えば、朝の出勤・通学前には洗面所が混雑し、帰宅後には入浴の順番待ちが発生することもあるでしょう。

さらに、キッチンを共有している場合は、献立や調理時間、冷蔵庫の使い方などでも意見が食い違う可能性があります。

特に問題になりやすいのが、家事に対する考え方の違いです。

使った食器をすぐに洗いたい人もいれば、まとめて片づけたい人もいます。掃除の頻度や調理器具の置き場所など、細かな習慣にも違いがあるでしょう。

こうした違いを毎回調整する生活は、想像以上に負担となることがあります。

また、将来子どもが増えたり成長したりすれば、共有設備の利用者が増え、混雑がさらに深刻になる可能性もあります。

建築費用を抑えるために設備を共有しても、毎日の不便さが大きければ、後悔につながりかねません。

どの設備を共有するのかは、費用面だけで決めず、家族の人数や生活時間を踏まえて検討しましょう。

親世帯の干渉で家族関係が悪化する

二世帯住宅を建てたことで、かえって親子関係が悪化する可能性もあります。

特に注意したいのが、子育てや家事に対する親世帯の干渉です。

例えば、以下のようなケースが考えられます。

親世帯としては、子世帯のためを思って助言しているつもりかもしれません。しかし、子世帯にとっては余計なお世話に感じられることもあります。

特に産後は、育児の負担や睡眠不足が重なるため、周囲からの干渉が大きなストレスになる場合があります。

また、親世帯と子世帯の間で意見が対立したとき、配偶者が間に入ってくれなければ、夫婦関係にも影響が及ぶ可能性があります。

親子だから何でも言い合えるとは限りません。むしろ、家族だからこそ遠慮がなくなり、相手を傷つけてしまうこともあります。

二世帯住宅を建てる前に、子育てや家事についてどこまで協力し、どこからは干渉しないのか、明確にしておく必要があります。

生活費や住宅ローンの分担でもめる

二世帯住宅では、生活費や住宅ローンなどのお金の問題も避けて通れません。

例えば、水道光熱費のメーターが共通の場合、どちらの世帯がどれだけ使ったのかを正確に把握することは難しくなります。

そのため、一方の世帯が「自分たちばかり負担している」と感じると、不満が生じる可能性があります。

また、住宅ローンや固定資産税、修繕費の負担についても注意が必要です。

例えば、親世帯が土地を提供し、子世帯が建築費を負担するケースでは、資金負担と所有名義の関係を整理しておかなければなりません。

親世帯が住宅ローンの返済に協力する約束だったとしても、将来収入が減少したり、病気になったりすることで、予定どおりに負担できなくなる可能性もあります。

さらに、外壁や屋根の修繕、設備の交換など、建てた後にもまとまった費用が必要です。

建築費用だけでなく、数十年先までの支払いを誰が負担するのか、明確にしておく覚悟が必要です。

家族間でお金の話をするのは気が引けるかもしれません。しかし、曖昧な約束のまま数千万円の住宅を建てることは避けるべきでしょう。

売りたくても簡単に売却できない

二世帯住宅は、一度建てると簡単には手放せないことも大きな問題です。

一般的な一戸建てと比べて、二世帯住宅を求める購入希望者は限られる傾向があります。

特に完全分離型では、玄関やキッチン、お風呂などが二世帯分設けられているため、一般的な一戸建てを探している人には使いにくいと判断される可能性があります。

また、建物が大きければ購入費用や維持費も高くなりやすく、買主が限られることも考えられます。

もちろん、二世帯住宅だから必ず売却価格が下がるわけではありません。立地や築年数、建物の状態などによって売却条件は異なります。

しかし、同居を解消したくなっても、住宅が売れなければ簡単に引っ越せないという現実は理解しておく必要があります。

将来の売却を想定するなら、一般的な一戸建てへのリフォームが可能な間取りや、賃貸利用も検討できる設計にしておくとよいでしょう。

ただし、賃貸住宅への転用には建築基準法上の用途や消防関係の規制が関わる場合があります。設計段階からハウスメーカーなどの専門家に相談することが大切です。

介護や相続の問題から逃れられなくなる可能性がある

二世帯住宅では、親世帯の高齢化によって、住み始めた当初には想定していなかった負担が生じる可能性があります。

例えば、親が介護を必要とする状態になった場合、同じ家に住む子世帯が介護を担うことを期待されるかもしれません。

しかし、仕事や子育てを続けながら介護まで担うことは、簡単ではありません。

同居しているからといって、介護をすべて引き受けられるとは限らないのです。

さらに、親が亡くなった後には相続の問題も発生します。

例えば、親名義の土地に二世帯住宅を建てている場合、相続時にほかの兄弟姉妹との間で遺産分割の問題が生じる可能性があります。

また、親世帯が使っていた生活空間が空き部屋になれば、維持するのか、リフォームするのか、売却するのかを考えなければなりません。

二世帯住宅は、建てたときの家族構成が何十年も続くとは限らない住まいです。

親世帯が元気なうちから、介護の分担や相続、親が亡くなった後の住宅の使い方まで話し合っておく必要があります。

知恵袋などで見られる二世帯住宅の失敗パターン

Yahoo!知恵袋などのネット掲示板には、二世帯住宅での生活に関する悩みや相談が投稿されています。

特に、義両親との関係やプライバシー、生活音などは、同居前に考えておきたい問題です。

二世帯住宅で起こり得る失敗パターンを整理すると、次のようになります。

これらの問題をすべて事前に防ぐことは難しいものの、家族間の話し合いや間取りの工夫によって、発生するリスクを抑えられる場合があります。

ただし、ネット掲示板には悩みを抱えた人の投稿が集まりやすいため、否定的な意見だけで二世帯住宅の良し悪しを判断することはできません。

大切なのは、失敗した人の状況を自分たちの家庭に置き換え、同じ問題が起こる可能性を考えることです。

それでも二世帯住宅を建てる理由は？6つのメリット

ここまで紹介したとおり、二世帯住宅には慎重に考えるべき問題が数多くあります。

それでも二世帯住宅が選ばれるのは、親世帯と子世帯が協力して暮らすことで、得られる利点があるためです。

主なメリットは、以下の6つです。

ただし、これらは二世帯住宅にすれば必ず得られるものではありません。実際に家族同士が協力できる関係性であることが前提です。

家事や子育ての負担を軽減できる

二世帯住宅では、親世帯と子世帯が協力することで、日々の家事や育児の負担を軽減できる場合があります。

例えば、共働き世帯であれば、子どもの送迎や短時間の預かりを親世帯にお願いできるかもしれません。

仕事と育児の両立に悩む家庭にとって、近くに頼れる家族がいることは心強いでしょう。

ただし、親世帯にも仕事や予定があります。同居しているからといって、育児や家事を任せられるとは限りません。

お互いの負担が偏らないよう、協力できる範囲を決めておくことが重要です。

子どもがひとりで過ごす時間を減らせる

親世帯が自宅にいる時間が長ければ、子どもがひとりで留守番をする時間を減らせる場合があります。

例えば、子世帯の帰宅が遅くなる日でも、祖父母が在宅していれば子どもを見守ってもらえることがあります。

また、祖父母と日常的に会話することで、異なる世代の考え方に触れる機会も増えるでしょう。

ただし、親世帯が常に在宅しているわけではありません。子どもの見守りを任せる場合は、無理のない範囲で協力してもらう必要があります。

急病などの緊急時に助け合える

二世帯住宅では、家族が急病になったときや緊急の用事が発生した際に、協力しやすいこともメリットです。

例えば、子世帯の誰かが体調を崩した場合、親世帯に食事の準備や子どもの世話を手伝ってもらえる可能性があります。

反対に、親世帯の体調が悪くなったときも、子世帯が異変に気づきやすくなります。

ただし、緊急時の助け合いと、長期的な介護は別の問題です。

将来介護が必要になった場合は、家族だけで負担を抱え込まないよう、介護サービスの利用も検討する必要があります。

高齢になっても暮らしやすい住宅を計画できる

親世帯の高齢化を見据えてバリアフリー設計を取り入れれば、将来的に子世帯が高齢になったときも暮らしやすい住宅になります。

例えば、廊下の幅を確保し、室内の段差を減らしておけば、身体機能が低下した場合にも対応しやすくなるでしょう。

筆者の実家では、二世帯住宅をリノベーションする際に、次のような対策を取り入れました。

ただし、バリアフリー化は後から対応しようとすると、大規模なリフォームが必要になる場合があります。

そのため、新築時から将来の身体機能の変化を想定し、移動しやすい間取りや設備を検討しておくことが大切です。

土地や設備の共有によって費用を抑えられる場合がある

二世帯住宅では、親世帯が所有する土地を活用することで、子世帯が新たに土地を購入する費用を抑えられる場合があります。

また、玄関やキッチン、お風呂などを共有すれば、設備にかかる建築費用を削減できることもあります。

さらに、一定の条件を満たす場合には、税制上の優遇を受けられる可能性があります。

例えば、医療費控除や扶養控除、社会保険料控除などは、親族との生計関係や所得、費用の支払状況などによって適用が判断されます。

ただし、同居しているだけで自動的に適用されるわけではありません。

また、親から土地を相続する場合、要件を満たせば「小規模宅地等の特例」を利用できる可能性があります。

この特例では、特定居住用宅地等に該当する土地について、330㎡までの部分の相続税評価額を80％減額できる場合があります。

適用条件は相続人の居住状況や土地・建物の所有関係などによって異なるため、税理士などの専門家に確認してください。

参考：国税庁「No.4124 相続した事業の用や居住の用の宅地等の価額の特例（小規模宅地等の特例）」

建築費用を分担して住宅性能や設備に予算をかけられる

親世帯と子世帯で建築費用を分担すれば、それぞれの世帯が単独で住宅を建てる場合よりも、設備や住宅性能に予算をかけられる可能性があります。

例えば、玄関や浴室などを共有して費用を抑え、その分を断熱性能の向上や設備の充実に充てる方法が考えられます。

ただし、二世帯住宅は延床面積が大きくなりやすく、完全分離型では設備も二世帯分必要です。

そのため、建築費用の総額が必ず安くなるわけではありません。

建築費用を比較する際は、建物全体の価格だけでなく、世帯ごとの負担額や将来の維持費も考慮しましょう。

二世帯住宅を建てる前にしておきたい5つの対策

二世帯住宅には多くの問題がありますが、すべてを避けられないわけではありません。

ただし、建てた後に問題が起きてからでは、解決に時間や費用がかかることもあります。

だからこそ、建築前の準備が重要です。特に次の5つは、必ず検討しておきましょう。

家族間のルールを建築前に決めておく

二世帯住宅で後悔しないためには、同居を始める前に家族間のルールを決めておくことが重要です。

これまで別々に暮らしていた世帯が一緒に生活する以上、生活習慣や価値観の違いは避けられません。

最低限、次の項目については話し合っておきましょう。

特に、生活費の負担割合とプライバシーに関するルールは重要です。

これらは不満が生じても直接伝えにくいため、最初に決めておくことでトラブルを防ぎやすくなります。

ただし、実際に暮らしてみなければ分からないこともあります。生活状況の変化に合わせて、定期的にルールを見直しましょう。

1人になれる時間と空間を確保する

二世帯住宅では、家族と過ごす時間だけでなく、1人で過ごせる時間や空間を確保することも欠かせません。

どれだけ仲の良い家族でも、常に一緒にいれば疲れてしまうことがあります。

そのため、書斎や趣味の部屋など、家族に気兼ねなく過ごせるスペースを設けることを検討しましょう。

部屋数を増やすことが難しい場合でも、寝室の一角にデスクを設置するなど、間取りの工夫によって個人のスペースを確保できる場合があります。

また、休日に外出したり、趣味に取り組んだりと、家族と離れて過ごす時間をつくることも有効です。

二世帯住宅だからといって、常に家族全員で過ごす必要はありません。

お互いの時間を尊重できる関係性を築くことが、同居を長く続けるためには重要です。

家族全員が納得できるまで間取りを検討する

二世帯住宅の間取りを決める際は、親世帯と子世帯の双方が打ち合わせに参加することが大切です。

一方の世帯だけで間取りを決めると、完成後に「こんなはずではなかった」と後悔する可能性があります。

例えば、親世帯は家族との交流を重視していても、子世帯はプライバシーを優先したいと考えているかもしれません。

そうした違いを理解せずに家づくりを進めれば、住み始めてから不満が生じる原因になります。

間取りを考える際は、特に次のポイントを確認しましょう。

ただし、家族全員の希望をすべて取り入れることは難しい場合もあります。

予算や敷地面積には限りがあるため、譲れない条件と妥協できる条件を整理し、全員が納得できる間取りを目指しましょう。

将来の介護・相続・売却まで考えておく

二世帯住宅を建てる際は、現在の暮らしだけでなく、10年後や20年後の生活まで考えておく必要があります。

特に重要なのが、親世帯の介護や相続、住宅の売却についてです。

例えば、親世帯が介護を必要とする状態になった場合、誰がどの程度協力するのかを事前に話し合っておきましょう。

また、親が亡くなった後に住宅をどのように使うのか、ほかの兄弟姉妹との相続関係に問題がないかも確認する必要があります。

さらに、将来同居を解消することになった場合に備え、売却やリフォームがしやすい間取りにしておくことも重要です。

二世帯住宅は建てることがゴールではありません。家族構成が変わっても暮らし続けられるか、将来の選択肢を残しておくことが大切です。

自分たちが二世帯住宅で暮らせるか確認する

二世帯住宅を建てる前に、自分たちが親世帯と無理なく共同生活を続けられるか、冷静に考えることが重要です。

どれだけ仲の良い家族でも、同じ建物で暮らすとなれば、生活習慣や価値観の違いからストレスが生じる可能性があります。

特に、次のような項目に当てはまる場合は、二世帯住宅での生活を慎重に検討する必要があります。

これらに当てはまるからといって、必ずしも二世帯住宅に向いていないわけではありません。しかし、生活習慣の違いを受け入れられるか、意見が対立したときに話し合いで解決できるかは、事前に確認しておきたいポイントです。

特に注意したいのが、家族の誰かが同居に強く反対しているケースです。

「親が希望しているから」「土地を提供してもらえるから」といった理由だけで二世帯住宅を建てると、住み始めてから大きな後悔につながるおそれがあります。

また、現在は良好な関係を築けていても、実際に同居することで関係性が変化する可能性もあります。家族全員が同居に納得していることに加え、互いの生活を尊重できるかどうかも確認しましょう。

少しでも不安がある場合は、無理に同居を決めず、別居や近居も含めて検討することが大切です。

例えば、親世帯と子世帯が徒歩圏内に住む近居であれば、必要なときに協力しながら、それぞれの生活を維持できます。

二世帯住宅でよくある質問

二世帯住宅は本当にデメリットだらけですか？

二世帯住宅には、生活リズムの違いやプライバシーの問題、生活費の分担など、後悔につながる要因が数多くあります。ただし、すべての家庭で問題が発生するわけではありません。親世帯と子世帯の関係性や間取りによって、暮らしやすさは大きく変わります。

二世帯住宅をやめた方がいいのはどんな人ですか？

家族から生活に干渉されることが苦手な人や、親世帯との価値観の違いが大きい人は、慎重に検討した方がよいでしょう。また、家族の誰かが同居に強く反対している場合は、無理に二世帯住宅を建てず、別居や近居も含めて考えることが大切です。

二世帯住宅で最も後悔しやすい間取りはありますか？

家族の生活リズムが大きく異なる場合、キッチンや浴室などを共有する完全同居型ではストレスが生じやすくなります。ただし、完全分離型でも生活音や費用面で問題が生じることがあります。家族の生活スタイルに合った間取りを選ぶことが重要です。

二世帯住宅は完全分離型なら後悔しませんか？

完全分離型はプライバシーを確保しやすいものの、建築費用が高くなりやすく、生活音などの問題が完全になくなるわけではありません。また、将来の介護や相続、売却についても考えておく必要があります。

二世帯住宅を建てる前に必ず決めておくべきことは何ですか？

生活費や住宅ローンの負担割合、共有スペースの使い方、家事や子育ての分担、プライバシーに関するルールなどは、建築前に話し合っておきましょう。また、将来の介護や相続、住宅の維持管理費についても確認することが大切です。

二世帯住宅はデメリットだらけ！覚悟がないなら無理に建てるべきではない

二世帯住宅には、家事や子育てで協力できる、住居費の負担を軽減できるといった利点があります。

しかし、その一方で、生活リズムの違いやプライバシーの問題、金銭面の対立など、長期間にわたって家族関係に影響する問題も少なくありません。

一度建ててしまえば、簡単に別居や売却ができるとは限らないため、安易に同居を決めるべきではないでしょう。

二世帯住宅を建てるなら、こうした問題を理解し、家族全員が納得したうえで家づくりを進める覚悟が必要です。

また、後悔を防ぐためには、二世帯住宅の建築実績があるハウスメーカーの間取りや施工事例を比較することも重要です。

メタ住宅展示場では、複数のハウスメーカーへ無料で一括資料請求ができます。各社の建築実例や特徴を比較することで、親世帯と子世帯の生活を分ける方法や、プライバシーを確保するための間取りを検討できます。

さらに、VRを活用してモデルハウスを360度から内覧できるため、自宅にいながら住まいのイメージを確認することも可能です。

二世帯住宅を建ててから後悔しないためにも、まずは複数のハウスメーカーの資料を比較し、自分たちの家族に合った住まい方を考えてみましょう。