ペアローンで後悔する人の共通点とは？8つの失敗例と後悔を防ぐ考え方

近年、共働き世帯の増加を背景に、ペアローンの需要が伸びています。

以前は、夫の収入を前提に住宅ローンを組むケースが一般的でしたが、現在は夫婦ともに安定した収入を得ている世帯が増え、「二人の収入を活かして住宅購入を考える」という意識が広がっています。

その結果、夫婦それぞれの収入を借入審査に反映できるペアローンは、単独ローンでは希望条件に届きにくい世帯にとって、現実的な選択肢となっています。

ただし、ペアローンは借入額を増やしやすい一方で、返済責任や将来のライフイベントに対するリスクも夫婦それぞれが負う仕組みです。
仕組みや注意点を十分に理解しないまま利用すると、後から「こんなはずではなかった」と後悔につながる可能性もあります。

ペアローンを組んだ後に後悔しないためにも、仕組みや見落としやすい注意点について確認しておきましょう。

ペアローンの仕組みを理解して後悔を防ぐ

ペアローンは、夫婦がそれぞれ独立した住宅ローンの契約者となって1つの住宅を購入するために組むローンのことです。

二人でローンを組むため、単独で借りるよりも借入額を増やしやすく、一人の収入だけでは手の届かなった物件も手に入りやすくなるというメリットがあります。

一方で、返済義務が二人に分かれるため、どちらかの収入減少や離婚などの影響により返済が厳しくなる場合もあります。

借入額が増えるからといって安易に契約すると負担が想定以上に大きくなることもあるため、ペアローンを組む際には仕組みを正しく理解することが重要です。

ここからはペアローンと他のローン形態との違いを整理し、自分たちに合う選択肢を確認していきましょう。

単独ローン・収入合算との違い

住宅ローンには「単独ローン」「収入合算」「ペアローン」の3種類があり、主に以下のような違いがあります。

	単独ローン	収入合算	ペアローン
契約者 （債務者）	債務者1名	連帯債務型：主債務者1名(＋連帯債務者) 連帯保証型：主債務者1名(＋連帯保証人)	夫婦2名＝債務者2名
借入額の審査対象	債務者の収入	夫婦の合算収入	夫婦の合算収入
住宅ローン控除 の対象	債務者1名	連帯債務型：主債務者1名＋連帯債務者 連帯保証型：主債務者1名のみ	債務者2名
団信の対象	債務者1名	主債務者1名	債務者2名
名義	債務者	連帯債務型：夫婦共有 連帯保証型：主債務者	夫婦共有

参考：住宅ローンのペアローンとは？収入合算との違いとメリット・デメリット｜りそな銀行

単独ローン・収入合算・ペアローンは、借入額や返済義務などが大きく異なるため、それぞれの仕組みを理解したうえで選ぶことが重要です。

単独ローンは一人だけが契約者となり、借入から返済まですべての義務を単独で負います。

収入合算は「連帯債務型」と「連帯保証型」の2タイプがあり、連帯債務型は夫婦のうち1名が主債務者、もう一方が「連帯債務者」となり、連帯保証型は夫婦のうち1名が主債務者、もう一方が「連帯保証人」となるのが特徴です。

どちらのケースも、主債務者が中心となって借入を行い、配偶者の収入を審査上の補助として加える方法で、返済責任は基本的に主債務者に集中します。

一方、ペアローンは夫婦がそれぞれ個別にローンを契約し、双方が債務者として返済義務を負う点が大きな特徴です。

特に、離職や病気などによる収入減、離婚の際に、このリスクが顕著になる傾向があります。

共働きの継続性や将来の働き方、家づくりの前提条件によって最適な選択肢は異なるため、自分たちのライフプランにどのローン形態が合うか慎重に比較検討することが大切です。

住宅ローン控除と団信は夫婦別々に適用される

ペアローンでは、住宅ローン控除と団体信用生命保険（団信）はいずれも夫婦それぞれの契約ごとに個別に適用されるため、控除や保障は一体ではなく二人分に分かれて扱われます。

つまり、同じ住宅を購入していてもローン契約は別々に存在し、それぞれが独立した債務者として税制優遇や保障制度を受ける仕組みです。

共働きで双方に十分な収入があれば、控除を二重に活用できることで節税効果が高まる可能性がありますが、片方の所得が少ない場合は控除額を使い切れず、思ったほど恩恵を受けられないケースもあります。

さらに、団信についても健康状態や年齢によって加入条件が異なるため「どちらかが加入できない」「保障内容が限定される」というケースもあり、万一の際の備えに差が生じる可能性があります。

契約前に夫婦それぞれの収入状況や健康面を踏まえ、保障と控除のバランスを確認しておくことが大切です。

ペアローンで「後悔した」と言われやすい8つの理由

ペアローンで後悔する原因は制度そのものよりも、契約時の判断や前提の置き方にあるケースがほとんどです。

仕組み自体は合理的でも、収入や将来設計を楽観的に見積もったまま進めてしまうと、想定外の負担が家計に重くのしかかります。
実際に聞かれる後悔の多くは、事前に情報を知り対策していれば避けられた内容ばかりです。

よくある失敗例を具体的に整理し、自分たちに当てはまる点がないか確認することが、無理のない返済計画につながります。

以下で代表的な8つの理由を順に見ていきましょう。

1.借入可能額を基準に家づくりを進めてしまった

銀行から提示された借入可能額をそのまま住宅購入の予算として考えてしまうことが、ペアローン利用者が後悔しやすい代表的な失敗の一つです。

ペアローンでは夫婦それぞれの収入を合算して審査を受けられるため、単独ローンと比べて融資可能額が大きくなりやすく「これだけ借りられるなら問題ないだろう」と安心してしまいがちです。

しかし、金融機関が示す金額はあくまで「貸せる上限」であり、家計が将来にわたって無理なく「返し続けられる額」とは意味が異なります。

上限いっぱいで建物の広さや設備、オプションを決めてしまうと、毎月の返済が重くなり、貯蓄や教育費、旅行、趣味などの生活費に十分なお金を回せなくなる可能性があります。

さらに、固定費が増えることで家計の柔軟性が失われ、急な修繕費や医療費などの想定外の出費にも対応しづらくなります。

その結果、「家は手に入ったのに生活が苦しい」という本末転倒な状態に陥り、もっと慎重に予算設定をすべきだったと後悔する人が少なくありません。

借入可能額ではなく、将来のライフイベントや貯蓄計画まで踏まえた返済可能額を基準に家づくりを進めることが大切です。

2.共働きが前提の返済計画になっていた

夫婦二人分の収入が将来にわたって継続することを前提に返済額を設定してしまうことも、ペアローンで失敗しやすい重要なポイントです。
ペアローンは世帯収入が増える分だけ借入額を増やせる仕組みのため、「今の収入なら問題なく払える」という現在の状況だけで判断してしまい、返済額を高めに設定してしまうケースが多く見られます。

しかし現実には、出産や育児による時短勤務、体調不良、親の介護、会社都合の配置転換や収入減など、働き方や収入が変化する可能性は誰にでもあります。

それにもかかわらず、片方の収入が減った場合のシミュレーションを行わず契約してしまうと、想定外のタイミングで返済が家計を圧迫し、生活水準を大きく下げざるを得なくなります。
共働きを前提にしたローンは、一見余裕があるようで実は変化に弱く、リスク耐性が低い構造である点を理解しておく必要があります。

少なくとも一人分の収入でも返済が回る水準に抑え、家計に安全余白を持たせることが、長期的に安心して暮らすための現実的な対策になるでしょう。

3.出産・育休・転職など収入変化を甘く見ていた

出産や育休、転職などによる収入の変化を「一時的なものだから大丈夫」と軽く考えてしまうことは、ペアローンで後悔する大きな要因の一つです。

共働き世帯では、どちらかが産休や育休に入っても数か月から一年程度で元の収入に戻ると想定して返済計画を立てがちですが、実際には保育園の空きが見つからず復職が遅れたり、子どもの体調不良で思うように働けなかったりと、予定通りにいかないケースが少なくありません。

さらに、復帰直後にタイミングよく二人目を授かるなど、収入の減少が想定以上に長引く可能性もあります。

また、キャリアアップや家庭との両立を考えて転職や時短勤務、在宅勤務へ働き方を変えた結果、給与水準やボーナスが下がり、世帯収入が大きく変動することも珍しくありません。

こうしたライフイベントは誰にでも起こり得るにもかかわらず、将来の収入変化を返済計画に織り込まずに契約してしまうと、後から家計が苦しくなり「もっと現実的に考えるべきだった」と後悔につながります。

長期的な視点で収入の上下を想定し、余裕を持った資金計画を立てることが住宅ローンでは欠かせません。

4.住宅の持分とローン負担の関係を理解していなかった

住宅の持分割合とローンの負担割合が必ずしも一致しないことを理解せずに契約してしまうことも、将来的にトラブルへ発展しやすく、強い後悔を生みやすくなります。

持分とは不動産の所有権の割合を示すものであり、実際に誰がどれだけローンを返済しているかとは別の概念です。

つまり「持分」と「ローン負担」は別物で、自動的に同じ割合になるわけではありません。

それにもかかわらず、契約時に深く考えず「とりあえず半分ずつ」など感覚的に決めてしまうケースが多く見られます。

しかし持分は売却時の代金分配や離婚時の財産分与に直結する重要な要素であり、ここにズレがあると不公平感や揉め事の原因になります。

しかも一度登記した持分は簡単に変更できず、後から調整しようとすると手続きや税務面の負担も大きくなります。

最初に十分な話し合いをせず決めてしまったことが、後々まで尾を引く問題になりやすいため、ローン負担とのバランスを踏まえて慎重に設計することが大切です。

5.離婚や別居時のローン整理を現実的に考えていなかった

離婚や別居といった事態を想定せずにペアローンを組んでしまうと、いざ現実になったときにローン整理が進まず、大きな後悔につながります。

住宅購入時は将来関係が変化する可能性まで視野に入れて検討する人は多くありません。

そのため、もし別居や離婚になった場合に「ローンをどう処理するのか」「誰が住み続けるのか」「返済をどう分担するのか」といった具体的な整理方法を決めないまま契約してしまうケースが目立ちます。

しかしペアローンでは、家に住まなくなったとしても契約者である限り返済義務は消えず、名義が残っている双方に支払い責任が継続します。

つまり「出ていった側は払わなくてよい」という単純な話にはなりません。

現実的な対応としては、以下のような方法が考えられます。

いずれも手続きや資金面のハードルが高く、簡単ではないため、契約前から万一の整理方法を具体的に考えておくことが重要です。

6.団信は片方にしか効かないことを想定していなかった

ペアローンでは団信がそれぞれのローン契約ごとに個別に適用されるため、保障が夫婦まとめて一体化しているわけではない点を理解しておく必要があります。

単独ローンの感覚で「どちらかに万が一のことがあれば住宅ローンはすべてなくなる」と思い込んでしまう人もいますが、実際には亡くなった側や高度障害になった側のローンのみが完済され、もう一方の借入はそのまま残ります。

つまり、どちらか一方に不測の事態が起きても、残された側は自分のローンを引き続き返済し続けなければなりません。

家計を支える人が減った状態で返済義務が残るため、生活費や教育費と合わせて負担が大きくなり、精神的な不安も強くなります。

この仕組みを正しく理解していないと「こんなはずではなかった」と想定外の後悔につながりやすくなります。

団信の保障範囲を把握したうえで、必要に応じて生命保険や収入保障保険などで不足分を補う備えをしておくことが、安心してペアローンを利用するための重要な対策です。

7.住宅ローン控除の恩恵を十分に受けられなかった

ペアローンでは住宅ローン控除を夫婦それぞれが利用できる一方で、実際の控除額は各自の所得や借入額に左右されるため、思ったほど節税効果を得られず後悔するケースがあります。

制度上は二人分の控除が受けられることがメリットとして紹介されがちですが、控除は納めている税額の範囲内でしか差し引けない仕組みであるため、収入が少ない側はそもそもの税負担が小さく、控除枠を十分に使い切れないことがあります。

例えば、時短勤務や育休中などで所得が下がった場合、控除可能額が減り、期待していた節税効果が得られないといった事態も起こり得ます。

また、借入額の配分によっても控除の効き方は変わるため、単純に半々でローンを組めば得になるとは限りません。

こうした仕組みを理解せず「控除があるから実質負担は軽い」と楽観的に返済計画を立ててしまうと、後から家計の余裕が足りないことに気づき、想定とのギャップに後悔する原因になります。

事前に夫婦それぞれの収入と税額を踏まえて具体的な控除額を試算し、現実的な数字で資金計画を立てることが重要です。

8.売却や住み替えが想像以上に難しかった

一生住むつもりで購入した住宅であっても、転勤や家族構成の変化、親との同居、子どもの進学などをきっかけに、売却や住み替えが必要になることは決して珍しくありません。

しかしペアローンの場合、いざ売却しようとすると想像以上に手続きや調整事項が多く、思うように身動きが取れず後悔する人が少なくありません。

まず、ローン契約が二本あるため、売却時には夫婦双方の同意や金融機関との手続きが必要になり、単独ローンよりも手間が増えます。

さらに、持分割合の整理や売却代金の分配方法を決める必要があり、負担割合と持分が一致していない場合には話し合いが難航することもあります。

加えて、売却価格が残債を下回ると自己資金で差額を補填しなければならず、住み替え資金を用意できないケースもあります。

このように、残債や持分の問題が重なることで自由に動けなくなることもあるため、購入時から将来の売却の可能性も視野に入れて計画しておくことが重要です。

ペアローンで後悔しないために複数のハウスメーカーを比較しよう

ペアローンで後悔しないためには、最初から一社に絞らず複数のハウスメーカーを比較し、自分たちに合った予算と家づくりの形を見極めることが重要です。

ハウスメーカーごとに標準仕様や住宅性能、設計の考え方は大きく異なり、同じ予算でも建てられる家の内容には差があります。

一社だけの提案で進めてしまうと、その会社の価格設定やローン前提のプランに縛られ、「そのローンでしか建てられない家」になりやすく、資金計画の選択肢が狭まってしまいます。

しかし、建物の規模を少し抑える、仕様を見直す、土地とのバランスを再検討するといった工夫次第で、必要な借入額を減らし、ローンの組み方をより安全な形に見直せる可能性があります。

さらに、営業担当ごとに提案の視点やアドバイスは異なるため、複数社の話を聞くことで比較材料が増え、「この計画は本当に無理がないか」「将来まで安心して返せるか」といった判断がしやすくなります。

焦って決めず、選択肢を広げて検討する姿勢こそが、後悔のない住まいづくりへの近道です。

家づくりプランで、無理のない資金計画を整理する

ペアローンで後悔を防ぐためには、「どれだけ借りられるか」ではなく、「どのくらいの予算なら無理なく返し続けられるか」を軸に家づくり全体を見直すことが欠かせません。

メタ住宅展示場の「家づくりプラン」では、希望エリアや予算、間取りの要望、ライフスタイルなどをもとに、条件に合った複数のハウスメーカー・工務店のプランをまとめて比較できます。
一社ごとの提案を個別に受けるのではなく、建物規模や仕様の違いを横並びで確認できるため、「本当にペアローンが必要な家なのか」「借入額を抑える選択肢はないか」といった判断もしやすくなります。

ペアローンは組み方次第で家計の自由度を大きく左右します。
最初の段階で選択肢を広げ、無理のない資金計画と家づくりのバランスを整理しておくことが、将来の後悔を減らすための重要なステップです。

一つの提案に絞り込む前に、家づくりプランを活用して、自分たちにとって現実的な選択肢を確認しておきましょう。